G1 by GLOBIS 学び放題×知見録

G1経営者会議2021

2050年「カーボンニュートラル宣言」後、2021年4月の2030年NDC46%削減発表、5月の改正温対法など、産業界においても脱炭素に向けた動きを大きく加速させていく必要がある。こうした環境要請に適応し、企業はどのように、脱炭素とビジネスを融合させ、持続可能な企業・社会を実現してくのか。早い段階から様々なテクノロジー・サービス・ソリューション・戦略を駆使し、脱炭素社会に貢献する企業を迎え、成功事例からヒントを読み解く。更に、自社を越え、力を合わせ、顧客（取引先）や業界全体を巻き込み、脱炭素を実現するための方法論を議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの)

G1経営者会議2021

日本企業で様々な組織課題（若手のリテンションやエンゲージメントの低下、メンタルヘルス面でのリスクなど）を抱える現代において、生産的で前向きな組織をどう作り上げるかは経営の重要なイシューであり、ウェルビーイング（Well-being）経営の価値は一層高まっている。また、働く人が幸せであれば生産性や創造性が向上するというWell-beingの研究成果も出ている。Well-beingにとって何より大事な要素である”仕事をする意味の重要性”を高めるために、経営者が取り組むべきことは何か。事業モデルの正当性や社会的な利益相反をどう解決していくかなど「企業のWell-being」そして「働く人のWell-being」について議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの)

G1経営者会議2021

2022年4月4日に発足する東京証券取引所の新市場区分では、コーポレート・ガバナンスに係る定量的・定性的な上場基準が設けられることとなった。まさに今、企業のガバナンス改革は待ったなしの状況となっている。更に2021年6月公表の改定ガバナンスコードでは取締役会の機能発揮、企業の中核人材における多様性の確保などが織り込まれ、内部と外部の人材融合が強く促されている。どのような報酬インセンティブが人材の活躍を加速させるのか。企業の持続成長と中長期的な企業価値の向上に向けた「攻め」のガバナンスはどの様に実現していけばいいのだろうか。人材の側面から、日本企業のガバナンス改革の難所と変革に向けた道筋を展望する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの)

G1経営者会議2021

米中、そして欧州も絡んでの覇権争いは、政治問題、経済問題のみならず、技術の囲い込みにまで及んでいる。政治では各国との対立姿勢を強める一方でTPPにも加盟申請をして経済圏の更なる拡大を推し進める中国、同盟国との連携の再強化を図る米国、独自の保護政策を強化する欧州、とそれぞれの思惑が複雑に絡み合っている。その狭間で日本企業はどのように生き抜いていけばよいのか。日本企業がしたたかに生き残り、独自のポジションを築いていくためには何が必要なのかを議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの)

G1経営者会議2021

デジタル化は顧客への価値提供のあり方を大きく変え、日本企業にとっては千載一遇の大逆転のチャンスとなる可能性を秘めている。そのためには価値創造に加えて、サプライチェーンの大改革が必須となる。一方、2020年12月発表の経済産業省レポートでは、全体の9割以上の企業でDXが散発的な取り組みに留まっているか、もしくは未着手であり、本質的なDXに取り組む企業はごく一握りという実態が明らかになった。デジタルによりサプライチェーンのあり方はどう変わっていくのか。そして変革を推し進めるための鍵は何か。国際競争の中で、どのくらいの時間的猶予が残されているのか。先行企業での取り組みを起点に、デジタルが促すサプライチェーン改革の本質は何かについて討議する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの)

G1経営者会議2021

大幅な脱炭素化に向けては、エネルギーの供給側・需要側ともに大変革が求められる。安価で潤沢な脱炭素エネルギーを確保することは、温室効果ガスのネットゼロ実現の第一歩であり、あらゆる脱炭素エネルギーの開発が求められる。一方、エネルギーを利用する産業の中でも、化石燃料を原料としても使用する鉄鋼や化学など素材産業の構造転換はハードルが高い。わが国の鉄鋼業は日本全体の14％のCO2を排出する一方、非常に高効率で高機能材の製造を得意として、世界で唯一中国に対して輸出超過となっている。日本の産業競争力を高めながら、2050年ネットゼロ達成に向かうために、必要な技術と戦略、企業経営者がとるべき行動を議論し、世界の脱炭素化への貢献を探る。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの)

G1経営者会議2021

コロナ禍を「しのぐ」ための一次的なデジタル活用ではなく、労働力不足や震災時対応・人財の多様化も視野にいれたサステナブルな働き方の実現に向けて、皆さんの組織は先手を打っているだろうか。本セッションでは、デジタル戦略により心理的安全性や透明性の高いコミュニケーションを実現し、コロナ禍においても不安を和らげ、生産性を向上させた企業トップより具体的背景をお聞きする。またZoomとSlackの日本法人トップより、具体的なデジタルツールの先進活用事例も指南いただく。更に経済産業省出身のオンワード保元社長より自社のデジタル戦略に大きく舵を切った働き方改革の成果を、小林デジタル副大臣より政府の働き方を提言いただく。「オフィスに出社できないから在宅で」といった単なる「働く場所の変更」ではなく、仕事の進め方・マネジメントのあり方そのものの革新を皆さんと共に考える。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの)

G1経営者会議2021

多様性と、その受け入れに重点をおく D&Iに加え、社内の手続き、方針、リソースの配分、昇進や賃金において”公平性(Equity)”を目指す DEI の取り組みは、多くのグローバル企業にとって重要な柱となっている。人種、国籍、宗教、年齢、性別、性的志向、性自認、障がいの有無などに関わらず、全ての属性の人が公平に活躍できる DEI の考え方を重視し実践することは、活力を持って働く人材と継続的なイノベーションを通じて、日本経済の持続的成長を実現するために必要不可欠といえよう。欧米での取り組みと比較して周回遅れとされる日本の現状に対し、経営者が取るべき行動、社会として行うべき施策とは何かを議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの)

G1経営者会議2021

各国のイノベーション能力を評価するグローバル・イノベーション・インデックスによると、2021年、日本は13位となった。上昇傾向にあるもののトップ10圏外の状況が続き、中国（12位）にも後塵を拝している。一方、イノベーション創出の手法としてのオープンイノベーションは日本でも広まり、また大企業によるベンチャー出資も増加しており、イノベーションを育む土壌は整いつつある。スタートアップと大企業がイノベーションを通じて価値を共創し事業を加速させるためには、具体的に何が求められるのか。スタートアップ、大企業双方の立場から価値共創に取り組んできた当事者が、現状と課題、これからの展望を語る。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの)

G1経営者会議2021

多くの企業が、デジタル技術を活用した業務変革やイノベーションへの取り組みに着手しているが、DX実現には高い壁が立ちはだかっている現実もある。DX推進における成功の鍵は何なのか。独自の素材やソリューションでグローバル展開するAGCで開発・製造のDXに精通する宮地伸二氏、MUFGのデジタル戦略を牽引する大澤正和氏、中外製薬のデジタル戦略を一元的にリードする志済聡子氏、商品流通を手始めに他産業におけるDXを仕掛ける芹澤氏を迎え、各社の取り組み事例から、デジタルでどの様に顧客価値の創出を加速し、競争優位性を高めていくのかに着目し、DXの要諦を紐解く。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの)