REINAの「マネーのとびら」（日経電子版マネーのまなび）

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス副編集長の藤田剛です。

今回のテーマは「石油の世紀は終わらない？」です。ガソリンなどの石油製品が本格的に利用され始めた20世紀は「石油の世紀」といわれますが、21世紀になっても石油の消費量は増え続けています。天候に左右されやすい風力や太陽光は、石油に取って代わるエネルギー源にはなかなかなりません。ところが、石油製品の元になる原油の価格は激しく上下に変動し、我々の生活に多大な影響を与えています。そして、世界最大の産油国として原油市場で存在感を増しているのがアメリカです。今後の原油市場の動向と石油製品の基本について学んでいきましょう。

ウクライナ侵攻に伴う西側諸国の制裁によって世界第3位の産油国であるロシアからの輸出に支障が出て、原油価格の指標となるWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）は6月、1バレル120ドル以上に急上昇しました。 ただ、世界第1位の石油消費国のアメリカと第2位の中国の景気が悪化し、需要が伸び悩むとの懸念から今は100ドル前後にまで下落しました。

WTIは先物商品として上場されており、投機的な売買で価格が乱高下しがちです。また、原油の生産量は急に減らしたり、急に増やしたりすることが難しく、需給をうまく調整することができません。藤田副編集長は「ゼア・ウィル・ビー・ブラッド」という映画をもとに、原油の生産について解説しました。

その原油から精製されるのが、ガソリン、灯油、軽油、重油などの石油製品で、それぞれ用途が分かれています。さらにアスファルトまで原油からできることに、REINAさんは驚いていました。どれもが我々の生活に欠かせないもので、これが20世紀が石油の世紀といわれるゆえんです。21世紀になって急速に普及する電気自動車（EV）はガソリンではなく電気で動きますが、その電気の多くは重油などを使う火力発電に頼っているのが現状です。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、「日米で人気のあるプロスポーツ」について、アメリカ生活の長いREINAさんとアメリカに駐在経験のある藤田副編集長が話し合いました。アメリカの4大プロスポーツは、アメリカンフットボール、野球、バスケットボール、アイスホッケーといわれていますが、アイスホッケーの人気ぶりについては2人の意見が分かれました。一方、日本のプロスポーツといえば野球、サッカー、相撲がメジャーですが、REINAさんによると、相撲はアメリカでも人気が出始めているそうです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネー報道グループ長の手塚愛実です。

今回のテーマは「住宅ローン中級編　繰り上げ返済のコツ」です。住宅価格が上がっていたり、NHKで6月にかけ「正直不動産」という連続ドラマが放映されたりするなど、不動産や住宅ローンへの関心が高まっています。住宅ローンは昨年11月にも取り上げましたが、それ以降、金融の世界では大きな環境変化がありました。世界的なインフレを背景に、アメリカやヨーロッパをはじめとする各国・地域の中央銀行が相次いで利上げをしていて、日本でも今後、金利が上昇するのではないかという警戒感がじわり漂い始めているのです。住宅ローンの利用者はどうしたらいいのでしょうか。

首都圏（東京、埼玉、神奈川、千葉）の新築マンション価格は2021年度に平均6360万円となり、バブル期を上回って過去最高になりました。22年度に入っても高止まりする傾向です。一方、住宅ローンの金利は変動型で0.4～0.5％と歴史的な低水準にあり、多額の住宅ローンを借りやすい環境にあります。

ただ、今後の金利上昇リスクを考えれば、できるだけ「繰り上げ返済」をしてローンの元本を減らしておく方が安心です。特に夏のボーナスをもらったばかりのこの時期、余裕資金の一部を繰り上げ返済に充てるのは重要な選択肢です。番組では繰り上げ返済の2つのタイプとそれぞれの長所、さらに注意点について詳しく解説しました。中でも注意したいのが、繰り上げ返済の効果の大きさを実感するあまり、余裕資金ができるとすぐ繰り上げ返済に回してしまう「繰り上げ中毒」といわれる状態です。手塚グループ長は「想定外の変化に対応するため、生活費6カ月分程度のお金は手元に残して」と指摘します。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では「日米、占いの違い」について、アメリカ生活が長いREINAさんに聞きました。「実はアメリカ人も意外に占い好きなんです」と話すREINAさん。日本の「新宿の母」のように路上で星占いやタロットカード占いをする人もいて、自分の悩みや迷いを打ち明けながら、まるでセラピーを受けるように占師と会話をする。そんな光景が割と普通に見られるそうです。最近はサイキックと呼ばれる霊能者への電話相談、チャット相談まではやっているとか……。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の中野目純一です。

今回のテーマは「投資の勝ち組の特色」です。今年はロシアのウクライナ侵攻や世界的なインフレなどで不確実性が高まり、株式市場では波乱の展開が続いています。そうした中、「日経マネー」が4～5月に実施した「個人投資家調査」では意外な結果が出ました。波乱相場で損失を被っている投資家が大半との予想を覆し、有効回答1万3572人の42.3％が「今年1～3月にプラスの成績をあげた」ことが判明したのです。波乱相場を乗り越えた勝ち組投資家たちの勝因は何だったのでしょうか。

調査結果は日経マネー8月号の巻頭特集「勝ち組投資家大研究」で詳しく紹介しています。この特集では2019～21年の3年間と今年1～3月にずっと運用成績がプラスだった「4連勝」の回答者に着目し、共通点を探りました。その結果、大きく2つの勝ちパターンが浮かび上がりました。まずは国際分散投資をしていること、積み立て投資をしていることです。投資の王道ともいえる方法です。

しかし、4連勝の回答者の中から「生涯の運用成績が10倍以上の人」だけを抽出すると、上記とは全く異なる投資法を実践していることが分かりました。その答えはズバリ「個別株投資」。同じ勝ち組投資家でも両者はそれぞれ違ったアプローチで成功していたわけです。では、大勝ちを狙って誰もが「生涯10倍」の投資家と同じ方法を取るべきなのでしょうか？　その答えは番組の中で……。

後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「社会人の部活動」です。大学時代にプレーしていたアメリカンフットボールからくら替えして、社会人になってからテニスを始めたという中野目編集長。テニス好きが高じて、30代の頃に勤務先の日経BPでテニス部を立ち上げ、東京都の実業団リーグの団体戦に参戦していたそうです。日本では会社の対抗戦は、スポーツに限らず囲碁や将棋などの頭脳戦でも行われています。

REINAさんはこうした日本企業内の部活動の存在に驚き、「現在アメリカにいる友人たちにも聞いてみましたが、こういう話は聞いたことがないそうです」と言います。一方で、REINAさんが挙げたのがERGs（Employee Resource Group、従業員リソースグループ）と呼ばれるアメリカならではのビジネスパーソンの活動です。そこから日本とアメリカのビジネスパーソンの課外活動の違いに話は広がりました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス編集長の塚本奈津美です。

今回のテーマは「株主総会」です。6月下旬にかけて3月期決算企業の株主総会が開かれます。個人投資家にとっては配当や株主優待などが決まる重要イベントですが、2022年はコロナ禍を経て総会にも大きな変化が起きています。例年、この時期は個人株主のもとに上場企業から「株主総会招集通知」と「議決権行使書」が送られてきます。配当を含む利益処分の議案や、社長・会長といったトップ人事の議案に賛否を付けて送り返します。最近はインターネットでも議決権の行使ができるところが増えました。

変化その1は、日本でもオンラインのみの「バーチャル株主総会」が開けるようになったことです。アメリカの株主総会は約98％がオンラインで、ウォーレン・バフェット氏率いるバークシャー・ハザウェイのようにリアル開催にこだわる会社はニュースになるほどです。ただ日本ではバーチャルのみの企業はまだ少数派で、6月中旬時点で400社程度がオンラインとリアルの併催を予定しています。一方で機関投資家には「バーチャル総会だけだと株主の権利が侵害されるようなことが起きるのではないか」と懸念する声もあり、企業と株主にとって、より良い総会のスタイルを探る試行錯誤が続きそうです。

もう一つの変化は「株主提案が過去最多になりそう」という点です。株主還元の要求にとどまらず、今年は「脱炭素を巡る具体的な行動」を問う動きも広がっています。担い手も、アクティビストと呼ばれる「物言う株主」に続き、年金基金や環境団体、非政府組織（NGO）といった広がりを見せています。株主として企業にESG（環境・社会・企業統治）重視の行動を迫るのは良い手ですが、一方ではロシアによるウクライナ侵攻でエネルギー供給が不安定になりつつあり、安全保障や事業の継続性と併せて考えなければならないのが難しい点です。

後半の人気コーナー「American Money Life」では、日本ではそろそろ支給開始の「ボーナス」につき、日米の違いを話し合いました。年2回支給が多い日本とは違い、REINAさんは「アメリカではボーナスはない方が一般的。あるとしても幹部クラスで年1回など、働き方や業種によって大きく変わる」と教えてくれました。日本のクレジットカードではおなじみの「ボーナス一括払い」もアメリカでは使えないそうです。一方、アメリカで消費者が最もお金を使うのは11月の「感謝祭のシーズン」。REINAさんもブラックフライデーのセールでは欲しいものを決めておき、「当日は車の中で寝て、早朝、店の前に並んで買いに行く」というツワモノぶりを話してくれました。70〜80％OFFも普通だというので、それも当然かもしれません。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の長岡良幸デスクです。

今回のテーマは「自転車事故への備え」です。自転車は身近な乗り物で、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに通勤で使う人も多く見かけるようになりました。ただ、心配なのが交通事故です。歩行者にケガをさせてしまい数千万円の損害賠償責任を負う、といったケースがあり、保険への加入を義務付ける自治体が増えています。

この場合の備えとしては「自転車保険」を思い浮かべる人も多いでしょう。ただ実は自転車保険に加入しなくても、必要とされる備えはできます。カギとなるのは「個人賠償責任保険」です。入った覚えはなくても、実は知らないうちに加入している人も多いかもしれません。契約している別の保険に自動的に付いていたり、補償対象に家族が含まれていたりするからです。

個人賠償責任保険は「誤って他人にケガをさせたり、他人のモノを壊したりしたとき」に備えられるのが特徴です。補償対象となるケースは幅広く、飼い犬が散歩中に通行人に噛みついてケガをさせたといった事例も対象です。保険料は手ごろで、契約する手段もいくつかあります。一方、自転車保険は個人賠償責任保険と傷害保険を組み合わせたものなので、自分のケガへの備えを考えるなら自転車保険に入るのも選択肢です。

この一方で、最近話題になっているのは電動キックボード。歩行者がヒヤリとするような危険運転もみられます。そして電動キックボードを運転していての事故は、個人賠償責任保険や自転車保険ではカバーできません。相手にケガをさせるなどしたときには、高額の賠償金を自分で払わなくてはならなくなることもあります。必要な保険に入ることも含めて交通ルールを守り、自転車も電動キックボードも安全運転を心がけましょう。

後半の人気コーナー「American Money Life」では、「中高生の『部活動』」についてREINAさんに聞きました。放課後に学校単位でスポーツなどをするのは日本もアメリカも似ているようですが、日米では部活動の目的や雰囲気、種目の選び方などで大きな違いがあるようです。毎日、長時間練習する日本の部活動は「私には無理かも……」とREINAさん。日本で専門知識のない教員が週末などに部活動の指導をすることも不思議だったようです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は「マネーのまなび」チームリーダーの小栗太編集委員です。

今回のテーマは「物価統計はなぜ大事か」です。6月に入り、身近な食料品や日用品の値上げラッシュが起きています。少しでも家計の負担を和らげようと、節約に取り組んでいる人も多いのではないでしょうか。物価はこのように私たちの暮らしと密接にかかわっていますが、物価を示す統計には様々あり複雑です。よく耳にするのは、私たちがお店で物を買う時の値動きを示す「消費者物価指数」です。ただそれ以外にも、企業と企業の間で物を取引する際の値動きを示す「企業物価指数」、企業間で取引する金融や情報通信などのサービスの価格変動を調べた「企業向けサービス価格指数」といった統計もあります。番組ではそれぞれの統計の略称と意味について、クイズ形式で紹介しています。

そして、なぜ物価の統計は大事なのでしょうか。それは景気の現状を探るのに、物価の変動が重要なデータになるからです。新聞やテレビの景気に関するニュースには、インフレやデフレという言葉がよく出てきます。物価の上昇と下落を示す言葉で、物価の安定が景気を安定させる要因になるため、政府や日銀も様々な観点から物価の動向を探っているわけです。

物価は私たちの資産運用にも大きな影響を及ぼします。それは日銀などの主要な中央銀行が、物価の上昇率を金融政策を判断する際の目標に置いているからです。金融政策が株式市場や為替市場に大きな影響を与えるのはご存じのとおり。その意味でも物価について学ぶことは、とても大切だといえます。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、物価に影響する「アメリカ人の消費感覚」について、アメリカ生活が長いREINAさんに聞きました。アメリカの方が日本よりも物価が上がりやすい背景には、ガレージからクルマが押し出されてしまうほど物を買う国民性、消費に対する強い欲求があるのではないか、という結論には驚きます。「買い物がセラピーとされる文化でもありますから、今後もアメリカ人は盛んに物を買い続けるでしょう」（REINAさん）。ただそんなアメリカでも、最近は若い世代を中心に、消費を最小限に抑えた暮らしを志向するトレンドもあるとか。近い将来、アメリカがデフレになるなんてこともあるのでしょうか……。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の露口一郎デスクです。

今回のテーマは「健康保険のイロハ」です。この春、新社会人になった人の中には給与から結構まとまった額の健康保険料が天引きされているのを知って驚いた人もいるでしょう。日本は国民全員が公的な医療保険制度に加入して保険料を支払う代わりに、医療費は3割など一部負担で済む仕組みになっています。今回は健康保険の基本やメリットについて詳しく見ていきます。

健康保険には会社員や公務員が入る「健康保険」と自営業者などが入る「国民健康保険（国保）」があり、少しずつ違っています（75歳以上は後期高齢者医療制度）。会社員の健康保険には「被扶養者」の概念があり、配偶者や子供など被扶養者も保険給付が受けられます。小学校入学後から70歳未満は医療費の自己負担は3割で、残り7割は健康保険が負担してくれます。また保険料の半分は原則として会社が払うとあって、REINAさんは「会社員はお得ですね」とうらやましそうでした。公的な医療保険制度が充実していないアメリカでは民間の保険で医療費をカバーする人が多く、「しかも10～12％程度は保険未加入なため、高額な医療費が問題になっています」（REINAさん）とのことです。

日本では医療費支払いが高額になったときは会社員の健康保険でも国保でも「高額療養費制度」が利用でき、1カ月当たりの自己負担は一定の上限額以上にはなりません。この他にも会社員の健康保険には傷病手当金、出産手当金などがあり、日本の制度はかなり手厚いと言えます。一方、少子高齢化で医療費や一人あたりの保険料負担額は増加傾向にあります。今後、この健康保険の仕組みをどう守ればいいでしょうか。REINAさんは「一人ひとりが健康を意識することで、国全体の医療費を増やさない努力が必要」と感想を述べていました。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「日米それぞれの象徴」です。その昔、日本がまだ貧しかった時代にはテレビドラマに出てくる大きな冷蔵庫やクルマがアメリカの豊かさの象徴だった時代がありました。今では日本の一般家庭も相当大きな冷蔵庫を持つようになり、象徴も変わってきていると思います。「最近ではむしろ政治の不安定さや銃乱射事件など、悪いイメージの方が強くなっているのではと心配です」とREINAさん。一方、REINAさん自身は「日本の象徴といえば忍者！」と答えるほど忍者に興味があり、ハロウィーンで忍者の仮装をしたこともあるそうです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス副編集長の藤田剛です。

ロシアのウクライナ侵攻を機に、世界のマーケットで地政学（Geopolitics）や地政学リスク（Geopolitical Risk）という言葉が飛び交っています。地政学上の要衝（チョークポイント）にあるウクライナでの紛争が、世界各国の株価や為替相場、金利、商品価格などに大きな影響を与えているためです。

地政学は19世紀末から20世紀初頭に登場した比較的新しい学問で、国家の対外戦略を地理的条件から分析します。ユーラシア大陸の中心部にあるロシアは地政学的には「ランドパワー」に分類され、海という出口を求めて膨張する傾向があります。ロシアと黒海の間にあるのがウクライナで、そのウクライナが仮想敵である欧州に接近するのをロシアが武力で妨げようとしているのが、今回の紛争の構図です。

ロシアの周辺には、他にも地政学リスクがくすぶっています。親ロシア派が支配地域を持つモルドバから、北大西洋条約機構（NATO）への加盟を申請したフィンランドまで、現状を総まとめしました。また、日本やアジア地域の地政学リスクやチョークポイントについても詳しく解説しています。もちろん、バイデン米大統領の発言で注目されている台湾もその一つです。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは、「日米のバカンス事情」です。新型コロナウイルスの感染一服を受けて夏の旅行を検討中のリスナーに向け、メキシコの観光地カンクンなどについてトーク。REINAさんによると、アメリカ人の一般的な旅行の期間は一週間程度で、日本と大差ないとか。「1カ月も旅行に出かけるヨーロッパ人がうらやましい」との意見で一致しました。

番組内ではこのほか、趣味についても語り合いました。2人の共通の趣味はスノーボード、そしてREINAさんの意外な趣味は……。続きはぜひ番組でご確認ください。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。

今回のテーマは「株式型クラウドファンディングとは」です。アメリカには世界中からリスクマネーが集まり、その中からイノベーションを生む企業が続々と出てきています。企業価値10億ドル以上のユニコーン企業はその好例です。一方、日本ではベンチャー企業やスタートアップにお金が回らないために育たず、結果として経済全体にも活気がないまま、という問題があります。この流れを変えてくれそうなのが今回紹介する「株式投資型クラウドファンディング」（以下、株式型）なのです。

これは2015年の金融商品取引法の改正で実現した新しい金融商品です。個人投資家は創業間もないベンチャー企業に対して「1社当たり50万円」を上限に出資でき、ベンチャー企業の方は「1年間で1億円未満」を上限に資金調達できる仕組みで、両者をマッチングするのが「FUNDINNO」や「イークラウド」のような会社です。タイムマシンがもしあれば1970年代のアメリカに行ってAppleに出資したいものですが（今日ではAppleの時価総額は1社でイタリアの国内総生産に匹敵）、これまで個人はベンチャー投資には参加できませんでした。しかしこの仕組みを使えば今から日本のApple、次のテスラを探して小口で投資できるわけです。

個人にとっては好きな企業に直接出資して応援できるのが最大のメリットですが、3〜10年など長い時間をかけて見守って、将来その企業がIPO（新規株式公開）やM&A（合併・買収）といったエグジット（出口）までたどり着ければ、大きな経済的リターンも期待できます。番組収録時には「業界全体でエグジットの事例がまだほとんどなく、リターンの実例が示せない」と話していますが、収録後の5月18日にはイークラウドの案件でついにM&Aが成立しました。投資から約9カ月で個人投資家に2.69倍のリターンが発生したということで、この期間の短さも驚きです。

株式型クラウドファンディングは投資に際して「エンジェル税制」の優遇を受けられるのもメリットです。一方、注意点もあります。ベンチャー投資ですので投資した企業が潰れる可能性もあり、その場合は全損となり資金は返ってきません。また上場していないので流動性もなく、途中換金もできません。番組ではその辺をしっかり踏まえつつ、この新しい商品の魅力と可能性を探りました。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「日米の方言、よもやま話」。昔は日本にも方言コンプレックスという言葉がありましたが、今はYouTubeを見ても方言コンテンツが花盛り。「方言を取り入れたラップや歌謡曲もある」（大口）といった状況です。REINAさんもアメリカでの方言のイメージ、発音でだいたい出身地が分かる話などを教えてくれ、面白い文化比較になりました。有名なボストンなまりをREINAさんが実演してくれているのも一聴の価値ありです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の手塚愛実マネー報道グループ長です。

今回のテーマは「クレジットカードの常識」です。この春、新社会人になった人はそろそろクレジットカードの入会を検討するという人も多いのではないでしょうか。さらに4月からは成年年齢が18歳になり、親権者の同意がなくてもカードが作れるようになっています。しかし、クレジットカードは実は借金と同じ。基本を学んでから作りたいものです。

クレジットカードは無数に種類があります。まずカード会社が発行する「プロパーカード」。カード会社の中にはVISA、マスターカード、アメリカン・エキスプレス、JCBのように全世界に決済ネットワークをもつ「国際ブランド」と、国内のカード会社があり、それぞれ提携しています。もう一つ、身近なのが「提携カード」と呼ばれるもので、百貨店や航空会社、ガソリンスタンドなど、消費者との接点が最も多いカードです。

これ以外にはカードの色（ステータス）による区別もあり、年会費も違ってきます。こうした中でどんな観点でカード選びをすればいいのか、また最近増えている「ナンバーレスカード」、カードの棚卸しや不正利用、いわゆるブラックリストなどについても解説しました。

また、クレジットカードでは返済方法にも注意が必要です。リボルビング払いは一見、大きな買い物をしても月々の返済額が一定なので、つい利用してしまうという人もいそうです。しかし、金利が年15％かかるため、返済期間が長引くほど返済総額が膨らんでいきます。一方で1回払い、2回払い、ボーナス一括払いには金利がかかりません。このような基礎知識を押さえ、賢い使い方をしたいものです。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「映画について語ろう」です。REINAさんによるとアメリカの映画館の料金は平均10ドルぐらいだそう。今の円安の状況を考慮しても、大人1人1800円の日本よりリーズナブルです。「初デートはいつも映画を見に行く」というREINAさん。どんな映画が好きなのでしょうか。じっくり聴いてみてください。