REINAの「マネーのとびら」（日経電子版マネーのまなび）

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーとお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の中野目純一です。

今回のテーマは「性格に合った投資法」です。ロシアのウクライナ侵攻やインフレなどの影響で、株式市場は不安定な展開が続いています。下落幅が大きいと、株式投資が怖くなって「やめたい」と思う人もいるのではないでしょうか。でも実は短期の相場変動を全く気にせず株に投資できる方法があるのです。その名も「ほったらかし投資」。ただし、残念ながら全ての人が取り組めるものではありません。理屈は簡単でも、その人の性格や年齢によっては実行が困難なケースがあるからです。ではそれぞれの性格の違いや年齢に応じて、どんな投資法を選べばいいのでしょうか。

性格の違いというと戦国時代の三武将が思い浮かびます。彼らが詠んだとされる句にもそれは表れており、つまり「鳴かぬなら殺してしまえホトトギス」（織田信長）、「鳴かぬなら鳴かせてみようホトトギス」（豊臣秀吉）、「鳴かぬなら鳴くまで待とうホトトギス」（徳川家康）というわけです。番組では彼らを例に取り、それぞれのタイプと相性が良さそうな投資法を具体的に解説しました。「私は短気な織田信長タイプ」と明かすREINAさんにお勧めの投資法は、どんな内容なのでしょうか？　また、数多くの億万投資家を取材してきた中野目編集長が退職後に取り組みたいと考えている投資法は？　番組の中で答えを探していきましょう。

後半の人気コーナー「American Money Life」、今回のテーマは「漫画」です。日本には年齢層ごとに読む漫画雑誌があり、成人してからも漫画を読む人は大勢います。会社での働き方や政治・経済が学べる漫画もたくさんあるからです。中野目編集長も幼い頃から漫画好きで、自宅の本棚には漫画の単行本がぎっしり、ということです。一方、アメリカ育ちのREINAさんは「アメリカではやはり漫画は子供のものという認識があり、漫画だけが載っている雑誌もほとんどありません」と、日本の漫画文化には驚いたようでした。最後に、中野目編集長が愛読している作品をREINAさんに熱く勧めたところで時間となりました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーとお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス編集長の塚本奈津美です。

今回のテーマは「決算、今年の見どころは？」です。4月下旬から5月にかけて主要企業の決算発表が始まります。決算期が3月の企業にとっては、1年間の成果を示す「成績表」です。多くの投資家が注目しているため、取引時間中に内容が明らかになると、株価が大きく動くケースもあります。

決算書は細かい数字がたくさん並んでいてとっつきにくいものですが、「ここを見ればいい」というツボを知れば、投資初心者にも役立ちます。番組では決算書のうち、企業の稼ぎを示す「損益計算書」の意外と簡単な仕組み、ポイントとなる「利益」の見方について、ユニクロを展開するファーストリテイリングを例に解説しました。例えば同社のライバルには「ZARA」を展開するインディテックス（スペイン）などもありますが、通貨や決算期が違うため業績を簡単には比べられません。そこで純利益を売上高で割った「純利益率」を使えば、両社の稼ぎ方の効率が比較できます。

世界的なインフレやロシアのウクライナ侵攻を背景に、国際商品市場では原油、ニッケル、小麦などの価格が上昇しています。企業にとって原材料高、資源高はコスト増の要因です。加えて米欧日の企業がロシアへの経済制裁に伴いロシアでの営業を次々と停止しており、足元では20年ぶりの水準まで進んだ円安も重荷になっています。これらが決算にどう影響を与えるのかも、詳しく解説しました。

後半の人気コーナー「American Money Life」では、日米の「連休の過ごし方」の違いがテーマとなりました。アメリカ人にとっての連休は11月の「Thanks giving」（感謝祭の休暇）、年末のクリスマス休暇が中心です。REINAさんは「意外に思えるかもしれませんが、実はアメリカ人はオーバーワーク気味。だからめったに取れない休暇を目いっぱい楽しむため、日常と違う体験をしようとします」と教えてくれました。休暇の予定をExcelできっちり組み上げ、限界まで楽しもうとする友人も多いとか。プロとして自分のブランド価値を高めるために、「休暇でこんな素晴らしい経験をした」とアピールできることも米ビジネス社会では重要なポイントなのだそうです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーとお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の長岡良幸デスクです。

今回のテーマは「クーリングオフの基本」。春は学校に通い始めたり、引っ越しをしたりと、まとまったお金を払う機会が増える季節です。買い物や解約でトラブルになった時に役立つクーリングオフの仕組みについて詳しく解説します。

クーリングオフとは特定の商取引について、商品を買ったりサービスを契約したりした後に無条件で契約を解除できる仕組みです。対象になる取引は決まっており、大きく2つに分けられます。1つは契約や販売に至る営業の方法に関するもので、「突然、家を訪問されて商品を買うことになった」「街角で呼び止められて営業された」といった場合。「お宅にある貴金属を鑑定します」などと言ってやってくる「訪問購入」も対象です。もう1つがあらかじめ定められた特定の業種・サービスで、いわゆるエステや語学教室、学習塾など7つの業種が対象になっています。REINAさんは「語学教室などは、この季節に利用を始める人が多いかも」と話していました。

クーリングオフのルールは少々複雑です。一般には「契約から8日間」と言われていますが、契約内容によっては20日間ということもあります。さらに、通常の期限を過ぎた後もクーリングオフができる「例外」もあります。番組では様々な条件や実際の手続き、相談先などについても紹介しています。

もう一つ、クーリングオフの期間を過ぎた後の途中解約のルールも解説しました。対象となる契約には高額になりやすいものが多くあります。途中解約ができれば、利用していない分のお金が戻ってくるので「それなら助かりそうですね」とREINAさん。また、今年は法律の変更があり成年年齢が18歳からとなったため、18歳、19歳の人が結んだ契約が以前より取り消しにくくなっています。若い人は特に消費者トラブルに気を付けた方が良さそうです。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「スポーツ観戦」。日米で野球観戦の経験があるREINAさんが野球場の様子や応援の仕方について、違いを語ってくれました。初めて日本のプロ野球を見に行った時には、とても驚かされたことがあるそうです。野球以外のアメリカの人気スポーツや、試合開始前に友人らと集まってする「あるお楽しみ」についても話してくれました。じっくり聴いてみてください。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーとお金のイロハを学んでいきます。解説は「マネーのまなび」チームリーダーの小栗太です。

今回のテーマは「悪い円安との付き合い方」です。4月に入り、身近な食品や日用品の値上げが相次いでいます。原因は世界的なインフレ不安と、世の中で「悪い円安」と呼ばれる急激な円安・ドル高。3月下旬には6年半ぶりに1ドル＝125円台まで円安が進みました。わずか3週間で10円も円安になったのです。そこで今回はなぜ円安が進み、景気にどんな影響を及ぼしているかを考えます。

日本には長らく「円高は悪、円安は善」という意識が根づいていました。かつて「輸出大国」とか「貿易黒字国」と呼ばれ、円安が進むほど、国内の輸出産業が潤っていたからです。でも、いまの日本は貿易赤字国。円安がどんどん進めば、輸入に頼っているエネルギーや食料品の価格が跳ね上がり、私たちの家計を苦しめます。

また円安が生活に及ぼす悪影響は、ガソリンや輸入商品に限ったものではありません。国内で製造する商品も、原材料費や設備を動かす電気（=原油や天然ガス）を輸入に頼っているため、値上がりを避けられません。旅行だって燃料代が上がれば、費用がかさみます。

番組では「悪い円安」の仕組みや影響を分かりやすく解説するだけでなく、家計の防衛術についてもお伝えします。カギを握るのは、これまで何度も取り上げてきた国際分散投資。小栗リーダーも活用しているという、資産運用での円安メリットを家計管理に生かすアイデアは必聴です。賢いマネー生活が資産運用と家計管理の両輪で成り立つことを実感できると思います。

番組後半の人気コーナー「American Money Life」では「アメリカの大学事情」について、アメリカの大学・大学院で学んだREINAさんが自らの経験を交えながら詳しく教えてくれました。高額な学費が問題になるアメリカの大学で、費用を抑えながら学ぶ裏技とは？　お子さんや自分自身のアメリカ留学を考えている人は、じっくり聴いてみてください。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーとお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の佐藤珠希です。

今回のテーマは「自然災害へのお金の備え」です。東日本大震災から11年経ちましたが、最近でも3月16日の深夜に宮城と福島で最大震度6強の地震があり、今後も首都直下地震や南海トラフ地震などのリスクが指摘されています。近年は台風や豪雨による風水害で家を失うケースも増えています。これらの自然災害に対し、お金の面ではどう備えればいいのでしょうか。

備えの基本は、火災保険と地震保険に適切に加入することです。火災保険は火事に備えるものと思われがちですが、ガス漏れによる建物の爆発、落雷などの損害も補償対象で、最近はそれらに加えて台風などによる水災や風災も対象とする「総合型」が主流になっています。ただし、地震が原因で起きた火災や崖崩れ、地震による津波が原因の損害は火災保険では補償されません。火災保険に別途、地震保険をセットして加入する必要があります。しかし2020年度に契約された火災保険のうち、地震保険をセットしていた割合は68％でした。約3割が地震保険を付けていない現状があるのです。

また地震保険の保険金額はセットした火災保険の30〜50％までで、上限金額も決まっています。多くの場合、地震保険だけでゼロから家を建て直すのは困難ですので、不安な場合には保険会社が提供する「補償上乗せ特約」を付ける、単独で加入できる少額短期保険で上乗せを図る、といったことも選択肢になります。番組ではこうした損害保険の基礎知識や、保険料を抑えるための工夫などを解説しました。

後半の「American Money Life」のコーナーでは「ヘルスケアにかけるお金」を話し合いました。REINAさんはサプリメント大国のアメリカ出身らしく、「ヘルスケアといえばサプリメント。私自身は20代から毎日5種類くらい飲んでいて、月に2000〜3000円かけています」と即答していましたが、薬嫌いの佐藤編集長は「私はビタミン剤も含め一切飲んでおらず、代わりにミカンを食べています（笑）」と正反対。REINAさんによるとアメリカでは子供の頃から習慣的にサプリメントを飲むようで、2019年の調査では8割以上の国民が何らかのサプリメントを利用していたそうです。医療費が非常に高い国なので、個人の予防医療として広まっている面があるということでした。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーとお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス副編集長の藤田剛です。

今回のテーマは「バフェット流投資術」です。ロシアのウクライナ侵攻を機に、これまでの上昇基調が崩れた世界の株式相場。そんな危機的な状況にこそ、注目すべきカリスマ投資家がいます。アメリカはネブラスカ州オマハの片田舎に居を構え、投資会社バークシャー・ハザウェイを率いるウォーレン・バフェット氏です。今回は「オマハの賢人」とも呼ばれるバフェット氏の投資術について解説します。

以前からバフェット氏に注目していたREINAさん。今回は、株価が下がった時に株式の新規購入や買い増しに動くバフェット流の「バリュー投資」について理解を深めました。現在のポートフォリオのほぼ半分をアップル株が占めることや、三菱商事など日本の総合商社株に触手を伸ばしていることにも興味をもったようです。バークシャーの手元資金は過去最高水準に膨らんでいるため、今後も投資先を増やしていく可能性が高そうです。

そのバフェット氏は現在91歳という高齢。なお現役続行の姿勢をみせる一方、「ポスト・バフェット」を見据え、バークシャーはチームでの運用体制を整えています。今回の解説を聞き、REINAさんはその進退を占うため、バフェット氏が「生」で登場する今年4月末の年次株主総会をウオッチする気になったそうです。

後半の「American Money Life」のコーナーでは、藤田副編集長がニューヨーク駐在時に感じたカルチャーショック、REINAさんが25歳で日本に来て感じたカルチャーショックについて話し合いました。アメリカでのピックアップトラックの異常な人気ぶりで大いに盛り上がる一方、アメリカの治安については「アメリカでは酔っ払って道ばたで寝るなんて危険すぎて考えられない」（REINAさん）、「スイス駐在時の経験と比べると、アメリカの方が治安がいい印象がある」（藤田副編集長）と意見が分かれる場面もありました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーとお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネー報道グループ長の手塚愛実です。

今回のテーマは「年金繰り下げ受給のポイント」です。4月から年金制度が大きく変わりますが、今回はその中でも「これから年金を受給する世代」にとって特に関心の高い、公的年金の繰り下げ受給について学んでいきましょう。

年金の受取開始年齢は原則65歳です。65歳より前に受け取り始めるのは「繰り上げ」といって月0.4％（今年4月以降の数字）ずつ減額になり、66歳以降に受け取り始める「繰り下げ」なら月0.7％ずつ増額になる、というのが基本です。

4月以降、繰り下げできる年齢の上限は今の70歳から75歳まで延長になります。65歳からもらう年金額を仮に100とすると、75歳まで繰り下げればなんと184まで増えます。ただしこれは「額面」の数字で、この額が丸々手元に残るわけではなく、重要なのは「手取り」です。年金からは税金だけでなく、各種の社会保険料が天引きされます。年金額が増えると天引きされる金額も増えがちで、結果として手取りの「損益分岐」の年齢は、額面で考えた時よりも上がってしまいます。もし75歳まで年金をもらわずに我慢したとすると、額面では184まで増えるものの、手取りベースで「元を取る」には91歳以上に長生きしなければならないのです。

では、私は何歳から受け取り始めればいいの？　そもそも私たちは何歳くらいまで生きそうなの？という疑問に答えるべく、番組ではデータや専門家の意見も交えながら詳しく解説しました。

後半の「American Money Life」のコーナーでは「私の青春ソング」を取り上げました。世代も、育った国も違うREINAさんと日経の手塚。果たして話はかみ合うのでしょうか……。お母さんの影響もあり、実は日本に来るたびに邦楽のCDを買っていたというREINAさんと、1980年代に青春？を過ごした手塚が、当時のミュージックライフを振り返りながら楽しく語り合いました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーとお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞デスクの露口一郎です。

今回のテーマは「中古マンション購入の心得」です。新型コロナウイルス下でより良い条件の住居を求める人が増える中、中古マンションの人気が高まっています。新築マンションの価格が高止まりする一方、中古は全般にまだ割安な水準にあるためです。ただし税制や購入時の諸費用は新築とは違いがあり、購入後にもチェックすべき点が多くあります。

REINAさんは以前から番組で「マイホーム購入を検討中」と話しており、「新築よりは中古派」ということもあって中古マンションの価格が気になる様子です。中古マンションは新築に比べると割安とはいえ、価格は上昇傾向にあります。特に都心部では顕著で、東京カンテイ（東京・品川）によると2021年の中古マンション平均希望売り出し価格（70㎡換算）は首都圏では4166万円と、20年比で432万円（11.6％）も上昇しました。在宅勤務の広がりや住宅ローン金利の低さを考えると、当面は価格上昇が続く可能性があります。

こんな中で専門家は物件選びに関して、1回目の大規模修繕工事が済んだ15～20年目の中古マンションが狙い目だとしています。ただ物件価格だけでなく諸費用を多めに見積もっておくことも重要ですし、リフォームを考えているならそれも最初から織り込んだ方が有利になります。番組ではこういった予算の立て方、実際の購入手続きなどを、露口デスクの経験談も含めて詳しく解説しました。

後半の「American Money Life」のコーナーでは「体力づくり・フィットネス」を取り上げました。REINAさんによればアメリカはフィットネス大国で、「友人で通ってない人はいない」ほどジムに通う人が多いそうです。好きなだけ通うには日本では月会費が1万円を超えるケースが多いのですが、アメリカには1000円程度から通える格安ジムもあるなど、低価格なのが特徴です。利用者が多いことから出会いの場としても機能しているのだとか。一方、ロッカールームのセキュリティーは日本の方が優れており、アメリカでは盗難が多いので自ら南京錠を持参する必要があるそうです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーとお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。

今回のテーマは「エネルギー問題の基本」です。ロシアのウクライナ侵攻により、北海ブレント原油先物価格は2日に1バレル=110ドル台を付けました。ガソリン価格はレギュラーがリッター172円を超える13年ぶりの水準です。また液化天然ガス（LNG）の供給にも不安が生じています。そこで今回は日本のエネルギー問題を整理し、再生可能エネルギーの基本について学びます。

日本の弱点は2つあり、1つはエネルギー自給率が11.8％（2018年データ）しかなく、10年の20.3％から急激に悪化していることです。危機が叫ばれている食料自給率ですら37％あるのに、エネルギーの約9割を外国に依存しているのは極めて不安な状況ですね。もう1つは年間発電電力量の約75％が火力発電で、再生可能エネルギーは2割程度しかないことです。一方には世界的な脱炭素の流れもあるため、化石燃料への依存度を下げ、再エネを増やしていくのが急務と言えます。

そこで注目されているのが日本の再エネの現状と技術革新です。再エネといえば水力、太陽光、風力、バイオマス、地熱などですが、太陽光発電では光をほぼ完全に通す「発電窓ガラス」やビルの外壁を覆うことも可能な「ペロブスカイト型」など、期待の新技術があります。風力発電でも日本の排他的経済水域（EEZ）は世界6位の広さがあるため、洋上風力発電、特に「浮体式」の開発が進めばこの広大な「資源」が生かせます。さらに生物由来の廃棄物を活用するバイオマス発電の「サツマイモ発電」のように一石二鳥になるものもあり、日本は再エネでは世界に二周遅れと言われていますが、実は未来は暗いばかりではないのです。

後半の「American Money Life」のコーナーでは「子供の遊びと小遣い」を取り上げました。遊びは日米で相当違う気がしますが、REINAさんによれば「だるまさんがころんだ」とほぼ同じ「Red light, Green light」があり、ハンカチ落としとよく似た「Duck Duck Goose」もあるなど、案外近い面もあるようです。一方の小遣いは、アメリカでは近年徐々に増えていて平均で週30ドル（！）というデータがあり、「年齢に応じた額（5歳なら5ドル）を毎週あげる」家もあるのだとか。日本の小学生の場合、月500〜1000円が相場のようですので、ここにはかなり違いがあるというのが今回の発見でした。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーとお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の佐藤珠希です。

今回のテーマは「配当生活入門」です。高配当株に投資して配当収入を狙う手法は昔から個人投資家に人気があります。株価が乱高下を繰り返す今のような相場環境の中で値上がり益を狙うのは難しいですが、配当なら株を持っているだけで定期的な収入として受け取れるからです。最近は株主還元の機運から日本企業の配当金も年々増えています。

企業が稼いだ利益の一部をお金で株主に還元するのが配当金で、どのくらいの割合を還元するか（配当性向）は企業によって異なります（配当のない株もある）。個人投資家の中には30代からコツコツ投資を始めて55歳で配当生活の基盤を固め、早期退職後に配当金で1600万円のクルーザーを買った人もいます。まさに「憧れの配当生活」ですね。

銘柄選びでは、1株当たりの年間の予想配当額を株価で割って算出する「予想配当利回り」を参考にします。ただ、単純に予想配当利回りが高ければいいというものではなく、株価が下がったために利回りだけ高く見えている場合もあります。また、業績が不振で配当が予定通り出せず、結果として株価も下がってしまう「減配リスク」も考えておく必要があります。その点、何年にもわたって配当を増やし続けてきた「連続増配銘柄」であれば、減配リスクは少なそうです。

後半の人気コーナー「American Money Life」では「日米のソウルフード」を取り上げました。日本ではソウル＝魂で、「その地域で昔から食べられていた人気のある庶民食」といった意味で使われますが、「それは和製英語で、アメリカでソウルフードと言った時はかなり意味が違います」（REINAさん）とのこと。佐藤編集長にとっての（日本的な意味での）ソウルフードは出身地仙台にちなむ笹かまぼこや名菓「萩の月」だそうですが、「アメリカ人にとってはハンバーガー、ピザ、ホットドッグ、バッファローウィング（鶏の手羽先の辛い唐揚げ）などでしょうか。日本の方がヘルシーですね」（REINAさん）とのことです。この他、納豆や餃子などを巡って楽しい会話が続きました。