REINAの「マネーのとびら」（日経電子版マネーのまなび）

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーとお金のイロハを学んでいきます。

第19回のテーマは「お金が貯まる7つの法則」です。日経マネー発行人の大口克人が、1991年に日経マネー編集部に配属されて以来30年間の研究で気付いた法則7つを解説していきます。例えば法則の②は「入ってくる額の範囲内で生活する」というもので、そう言うと「そんなことは当たり前だ」と思う人が多いでしょう。ところが実際には、使途不明金、明らかな無駄遣い、見栄っぱり消費などでこれができていない万年赤字の家計もたくさんあるのです。むしろ我が家の生活費は月いくらで、毎月いくら貯蓄できているのかすぐ言える人の方が少ないのではないでしょうか。家計の数字はアバウトにでも把握しておいた方がお金は貯まります。

また法則の⑥は「目標を設定する」です。漫然と「貯金でもするか」ではダメで、「●●万円貯めよう！」とハッキリ目標設定した時からお金は貯まり始めます。今回は20〜30代の女性たちが「5年で1000万円貯める」を目標に頑張っている「富女子会」を取り上げ、目標設定の大切さや1000万円貯めようという時にどのあたりが一番辛いのか、といったリアルな話をしています。収録の最後にREINAさんは「1つ1つはシンプルなことですが、全て実行できている人は少ないと感じました」と話していました。

人気の「American Money Life」のコーナーでは、日米の習い事費用の違いを取り上げました。日本の学校外教育活動費は中3生が最も多くかかっていて、その額は月2万5900円。主に塾代のようですが、アメリカでは塾より家庭教師に習う方が多いようです。一方、日本では習い事を始めたら何年も止めずに続けるのが普通ですが、「アメリカは広く浅くなので、特に幼少期はいろんなことを少しずつやらせて、その中で適性のあるものを見つけていきます」とREINAさん。それが「大学にも13歳で起業した人、サッカーでプロ目前だった人など様々な人がいました」という多様性につながっているようです。

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第18回のテーマは「インフレの背景」です。日本では長らくデフレ傾向が続いていましたが、世界では急激にインフレ懸念が高まっています。実際、アメリカでは10月の消費者物価が6％も上昇し、31年ぶりの水準になったと報じられました。日本でも新車の納車が何カ月待ちにもなっており、すぐに欲しい人が買うので中古車価格が新車より高くなっている、といった驚くようなニュースが出てきています。また最近は多くの日本企業が、年明けから製品の値上げを行うと発表しました。なぜ急にこんな事態になったのでしょうか？　どうやらその背景には3つの大きな要因があり、それらが複雑に絡みあった結果のようです。今回は日経ヴェリタスの塚本奈津美編集長がこのインフレの背景と、「ではそもそも値上げ＝悪なのか」という深いテーマまでを解説します。

人気の「American Money Life」のコーナーでは、日米の被服費の違いを取り上げました。「そもそもアメリカ人は服にあまり気を使わず、ルーズな格好でバーに行ったりするけど、日本人は人に見られることを意識して、外ではいつもきちんとした格好をしているように思います」とREINAさん。一方、大量消費社会のように見えるアメリカには日本と違って、服の寄付やリサイクルが日常生活の中で手軽にできる仕組みがいくつもあるようです……。

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第17回のテーマは「公的年金の基本」です。年金というと難しそうとか、「まだ若いので自分には関係ない」などと思われがちです。しかし実際は個人の資産形成の話の中で最も重要で、本来はここの知識を固めてからでないとライフプランも作れず、投資の目標も定まりません。今回取り上げた年金の基本についてだけは、年齢に関係なく全世代が知っておきたいものです。

番組では日本の年金制度の特徴、積立方式と賦課方式の違い、公的年金制度が破綻しない理由、そもそもいくらくらい受け取れるのか、受取額を増やすにはどうすればいいのか――などを解説しました。特に「どう増やすか」については、iDeCo（個人型の確定拠出年金）や国民年金基金を組み合わせる、繰り下げ受給を活用するといったことがポイントになります。なお現在は70歳までで最大42％増やせる繰り下げ受給も、2022年4月からは希望すれば75歳まで繰り下げできるようになり、その場合は最大84％まで増やせます。さてあなたは何歳で受け取りますか……？

人気の「American Money Life」のコーナーでは、日米の観光のお金の違いを取り上げました。日本で秋の観光といえば紅葉狩りですが、アメリカにはズバリ紅葉を指す単語はないそうです。一方アメリカは国土が広いので観光というと国内が中心で、パスポート所持率も40％程度なのだとか。そんな中で「最近一番人気なのはテキサスです」（REINAさん）。その理由は？　また最新トレンドの「カウチサーフィン」とは一体何なのでしょうか？

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第16回のテーマは「住宅ローンの基本」です。首都圏の新築マンションを中心に住宅価格が高止まり傾向にあり、一方で金利は極端に低いことから、最近では頭金をほとんど入れずに多くの額を借り入れる人が増えているなど、住宅ローンの常識が変わりつつあるようです。しかしマイホームは人生最大の買い物であり、住宅ローンは平均でも30年以上（最長では50年！）の長い付き合いになる金融商品です。本来、頭金は昔のように2〜3割など極力多く入れて借金を減らしたいところですし、今の収入や家族構成だけを判断材料にするのではなく、先行きの様々な変化にも対応できるように考えてローンを組まなければなりません。

番組では、今住宅ローンを借りている人はどんな借り方をしているのか、これから借りる人はどういう注意が必要なのか、年末に向けて注視しておきたい「住宅ローン控除の縮小の動き」などを、日本経済新聞マネー報道グループの手塚愛実が分かりやすく解説しています。

人気コーナー「American Money Life」では日米の通信費の違いを取り上げました。通信費といえば今はスマホや携帯電話の料金の話題が中心ですが、総務省の調査によるとスマホの通信費は意外にも日本の方が既に安くなっているようです。一方端末は、日本では駅前などにある大手キャリアの店で回線契約も込みで買うのが一般的ですが、アメリカではそこはどうなっているのでしょう……？

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第15回のテーマは「ロボアドの基本」。金融商品は数が多く、日本株だけでも約3800銘柄、投資信託は約6000本あります。この中から自分に合ったものを選んで運用を始めるのは結構大変で、「口座開設はしたけど何を買えばいいか分からない」で立ち往生してしまう人も多くいます。そんな中でロボアドは、いくつかの簡単な質問だけでその人の「リスク許容度」を判定し、最適な金融商品や運用プランを提示してくれるので、投資初心者の強い味方といえます。アドバイスだけなら無料で利用できますが、「投資一任型」ならその先の商品買い付けや再投資、手間のかかる「リバランス」まで多くを自動で行ってくれます。昔、億円単位の資産がないと利用できなかった「ラップ口座」が、フィンテックの力を借りて誰でも使える便利なツールになった、とも言えるでしょう。

半面、コストが高いと言われることが多く、確かに低コストのインデックス投信などと比べると10倍の差が付くこともあります。ただ、それを補ってあまりあるメリットが「とにかく資産形成を始められること」。ロボアドで運用の知識を身に付けた後で、自分で投信やETFを組み合わせて投資を続けるのでも遅くはありません。番組ではこうしたロボアドの長所・短所やロボアド界の新しい動きを、日経マネー発行人の大口克人が解説します。

後半の人気コーナー「American Money Life」では、クルマを取り巻くお金の日米の違いを取り上げました。REINAさんによれば産油国でもあるアメリカはガソリン代がまず安く、高速道路は有料・無料がありますが無料の方でも割とどこにでも行けるのだそうです。運転免許を取るのも短時間・低コストで、REINAさんの場合は6時間・200ドル程度でドライバーになれたといいます。総じて日本の方がクルマ関連支出が高く付く印象ですが、逆に道路やドライバーの質は日本の方がかなり上だとか……。

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第14回のテーマは「FIRE」。Financial Independence, Retire Earlyの略で、経済的自立を果たして会社は早期退職し、後は本当に好きな仕事をして暮らすというムーブメントです。日本ではこれまで一括採用、終身雇用を前提に「定年まで会社に尽くす」といった働き方が主流でしたが、こうした日本型雇用が時代に合わなくなっている中で、アメリカ発祥のFIREが若い世代を中心に注目されるようになっているのです。FIREは真に豊かな生き方とは何かを考えることにもつながりそうです。

しかしこのFIRE、単に「投資で儲けて早期退職」というものではないため、実現のためには苦しい節約や頭を使った資産運用、戦略的な転職も必要になってきます。特に「いくら準備すればいいのか」が難しく、家族構成や年齢によっても違ってきます。1つの目安がアメリカで言われる「4％ルール」というもので、ここは正しく理解しておきたいところです。他にもFIRE後に何をしたいのか、家族の同意をどう取るかなど、考えておかなければならないことも多くあります。

番組ではこうしたFIRE実現のための方法を、日経マネー編集長の佐藤珠希が解説します。中でも、多くのFIRE達成者を取材する中で日経マネー編集部が見つけた「FIRE成功の2大鉄板法則」は是非聞いてほしいポイントです。

後半の人気コーナー「American Money Life」では、日米の文化教養費に関連する話題を取り上げました。文化教養費といえば代表的なのが書籍代です。amazonの上陸により日本では書店が半分になってしまったと言われていますが、米国の現状はどうなのでしょうか。REINAさんによれば「便利なamazonは敢えて使わず、できるだけ地元の書店で本を買おう」という揺り戻し的な機運も起こっているようです。

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第13回のテーマは「ふるさと納税」。自分の好きな自治体に寄付をすると、限度額以内なら実質2000円を出すだけでほとんどは返ってきて、さらに自治体によっては返礼品（へんれいひん）というお礼の品をくれるという制度です。家計の足しになるお得な制度ですが、一方では「返礼品競争」「財源の流出」などいろいろと議論を呼んでもいます。

しかし最近では地震や水災の被災地支援の寄付もふるさと納税の仕組みを通じてできるようになっており、実際にかなりの額が直接、被災地に届けられています。番組ではふるさと納税の良い面と悪い面を両方取り上げ、「寄付金の使い道を指定できる」という本来の目的を考えて、この制度をうまく使っていけるよう解説しました。

「American Money Life」のテーマは「アメリカの公共交通事情」です。NYのイエローキャブは初乗り2.5ドルで東京の410円より安いのですが、最近はUberやLyftなどライドシェアサービスに押されて苦戦しているそうです。REINAさんによれば「料金はタクシーより高いが、運転手と知りあいになって話が盛り上がったり、時には飲みに行ったりするなど今までなかった体験ができる。なので最近はタクシーや地下鉄を使わずUberだけという知人もいる」とのことでした。詳しくは番組で！

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第12回のテーマは「デジタル終活」。パソコンやスマホの中にあるデータ、特にネット銀行やネット証券の残高、電子マネーなど、お金に関する重要なデータを万一の時にどう家族に引き継ぐか、という話です。終活というと高齢者が考えるものと思ってしまいがちですが、若者でもスマホで金融取引やキャッシュレス決済を日々しているわけですので、実はこれは全ての現代人が一度は考えておきたいテーマなのです。REINAさん自身も「考えたことがあり、Googleアカウントについては対策もしてある」と言います。番組ではデジタル終活をしていないとどんなトラブルが起こるのか、パスワードなどの重要情報をどう引き継げばいいのか、SNSのアカウント情報はどうすればいいかなどを具体的に考えています。

「American Money Life」のテーマは「食料品買い物事情」です。アメリカでは牛乳が1ガロン（約4リットル）で売られているなど食料品の量自体が多く、消費期限も日本より長いといいます。一度に買い物する量も多く、「冷蔵庫が2台ある家は珍しくない」（REINAさん）のだとか。また映画やドラマではアメリカ人がスーパーのレジに並びながら、会計前なのに食料品を開けて食べているシーンが時々出てきますが、それは一体なぜなのか、といった楽しい話題も紹介しています。

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第11回は「株価が動く理由」です。9月3日の午後に突然、菅前首相が「自民党の総裁選挙には出馬しない」と宣言したことで日経平均株価は急騰、3日だけで584円（2％）も上昇しました。9月2日に2万8543円だった株価はその後も上昇を続け、9月14日までの2週間弱で3万670円（上げ幅は2100円強）になりました。一方で中国恒大集団が債務不履行か、と大きく報じられた9月21日には日経平均は660円も下落。岸田新首相が誕生しても株価押し上げには至らず、原油高などもあって足元では2万7000円台まで急落しています。ではなぜ株価はこんなに大きく動くのか、何によって動くのか。今回は株価を動かす大きな2つの要因と、相場にショックが走った時、個人投資家はどう備えればいいのかを解説しています。

「American Money Life」のテーマは「割り勘」です。日本ではデートの際は男性が女性におごるものとされ、先輩は後輩におごるものでした（最近では少し変わってきているようですが……）。一方、REINAさんによると「アメリカは個人主義なので食事や宴会で食べ物をシェアすることもないし、デートでももともと割り勘が普通で、女性が自分の分をキッチリ払う」のだそうです。でも、クレジットカード払いが主流のアメリカで、割り勘って一体どうやって払うのでしょう？　答えは「Separate check」と「Split check」という2つの方法にありました。詳しくは番組で。

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第10回は「株主優待制度の基本」です。株主優待のある銘柄に投資する「優待投資」は個人投資家に大人気で、優待品を待ちながら結果的に長期投資ができるので株の入門にも向いています。中には元プロ棋士で投資家の桐谷広人さんのように「優待品だけで生活している」人も。ただ、素晴らしい優待品をもらっても株価が下がってしまっては「高い贈り物」になりますよね。それを避けるにはどこを見ればいいのでしょうか？　また、株主優待は単に株を買えば即受けられるものではなく、「株数」と「時期」の2つの条件をクリアする必要があります。今回はこの優待投資の魅力と注意点を分かりやすく解説しています。

「American Money Life」のテーマは「日米の医療保険制度の違い」。アメリカには日本のような公的医療保険制度はなく、民間保険が中心なので医療費が高いとはよく聞く話です。そこで実際にREINAさんの話を聞いてみると、まず制度が複雑な上、医療費自体も「救急車を呼ぶと3〜5万円」「出産で100〜200万円」「入院すると1泊20〜30万円」と、想像をはるかに上回る高さなのです。アメリカには病院に通う習慣のない無保険の人も約1割いるといいます。一方、我が国は「国民皆保険、自費負担は基本的に3割」ですので、REINAさんは「日本に来てから医療の不安がなくなった」とのことでした。