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ラウンドナップWebコンサルティングの中山陽平です。
今回は、YouTubeがポッドキャスト向けの機能を追加したという話題をきっかけに、音声コンテンツの考え方・方向性を整理します。機能追加そのものは前向きな動きですが、だからといって「音声が一気に伸びる」「YouTubeに置けば再生される」と考えるのは危ない、というのが今回のお伝えしたいことです。
ポッドキャスト向けの計測や分類機能が増えると、どうしても「ついに音声の時代が来た」と受け取りたくなります。ただ、そこで見落としやすいのは、YouTubeがポッドキャストを特別扱いしたことと、日本で音声コンテンツが一般的な入口になることは別の話だという点です。
実際、長く配信を続けていても、再生や流入の中心はApple Podcastであり、次いでSpotifyが伸びている一方で、YouTubeはそこまで強くありません。単にサムネイルに音声を載せたものは、動画としても音声としても中途半端になりやすく、アルゴリズム上も視聴習慣の面でも不利です。機能追加だけで環境が一変するとは見ない方が現実的です。
では音声をどう位置づけるべきか。結論としては、企業でも個人でも、音声はマーケティングファネルの下側、つまり信頼形成や既存接点の深掘りに効くコンテンツとして考えるのが自然です。
最初の接点としてポッドキャストにたどり着く人がゼロではないにせよ、多くは別の接点を持ったうえで聴き始めます。文字コンテンツ、登壇、他のSNSなどで存在を知ったあとに、音声を通じて人柄や考え方に触れ、問い合わせや相談につながる。この流れのほうが実感に合います。実際、問い合わせ時に「ポッドキャストを聞いていました」と言われることはあっても、完全な新規入口として爆発的に広がる感覚はあまりありません。
今回の違和感の背景には、日本と海外で「Podcast」という言葉が指すもののズレもあります。海外では、音声だけでなく、トークショー型の映像番組まで含めてポッドキャスト的に受け止められている場面が少なくありません。その感覚のまま日本の音声配信へ期待を乗せると、現実とのズレが大きくなります。
日本でマスを狙いたいなら、音声をそのまま流すのではなく、見たくなるトークショーとして番組を設計する必要があります。人が映る、映像として見どころがある、話題選びも含めてYouTube向けに作る。そこまでやって初めて、YouTube上でのポッドキャスト成功が見えてきます。逆に、顔を出したくないから音声で代替する、という発想のままだと、深く刺さるニッチ層は取れても、広い層には届きにくいでしょう。
もう一つ大事なのは継続です。音声は気軽に始められそうに見えますが、1回や2回で終わるのが最悪です。実際、エピソード数がごく少ないまま止まる番組はとても多いという話もありました。だからこそ、始めるなら最初から続けられる体制で入ることが必要です。
音声は、見た目を整えなくてよい、どこでも収録しやすいという強みがあります。一方で、動画として伸ばしたいなら別のコストがかかります。自分たちは信頼形成のために音声を使うのか、マスに広げるために番組として投資するのか。その分岐を曖昧にしないことが、無理のない運用につながります。
YouTubeのポッドキャスト対応は歓迎すべき変化ですが、それをもって音声市場の急成長を期待しすぎるのは危険です。日本で音声コンテンツを活かすなら、まずは入口施策ではなく、信頼形成やファン化の手段として位置づけること。そしてマスを狙うなら、音声の延長ではなく、動画番組として成立させる覚悟を持つことが必要です。音声は強い武器ですが、思っているほど簡単ではない。その現実を踏まえて設計することが、遠回りに見えていちばん堅実です。
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株式会社ラウンドナップ(ラウンドナップWebコンサルティング)
代表取締役・コンサルタント 中山陽平
Webサイト:https://roundup-inc.co.jp/
投稿 [23/03/26]YouTubeのポッドキャスト対応の過大評価は危険、世界で流行る「Podcast」は日本のそれとは全く異なる は 中小企業専門WEBコンサルティング会社・ラウンドナップWebコンサルティング(株式会社ラウンドナップ) に最初に表示されました。
ラウンドナップWebコンサルティングの中山陽平です。今回は、これからネットショップを始めようと考えている方に、売上の話より一歩前に押さえておいてほしいことをお伝えします。
ネットショップを始めるとき、どこへ出店するか、どう販売促進するか、といったところから悩む方は多いと思います。まず売上を立てなければいけないという経営者の方の気持ちを考えれば、その通りです。そこから考え始めることに異論はありません。ただ、その前提として確認したいことがあるんですね。
シンプルに言うと、ネットショップはそんなに楽ではありません。これは売れるか売れないかという話ではなく、売れても売れなくても、運営に必要な工数は相当増えるということです。
特に大変なのは物流だと思います。物を売るだけでなく、実際に運ぶ。そこにはお金も手間もかかります。もう一つ大変なのが、問い合わせやクレームなどの窓口対応です。
商品を登録し、決済の設定が終われば、そのまま事業を回せるというわけではありません。売るための画面の後ろに、日々動かさなければいけない仕事があるんです。
感染症下では、飲食店が配達などで売上を作った事例が、たくさん取り上げられました。ただ私は、その頃は社会全体で仕組みを作り、飲食店を支えようという流れがあったことも、前提に置く必要があると思っています。
Uber Eatsや出前館などを使う需要があり、配達する人も集まり、ノウハウを共有し合う動きもありました。私には、その環境が取り組みを進めやすくしていたように見えました。
加えて、飲食店の場合には、普段の業務の一部を、店内のお客様へ出す流れから配達へ分けられるという相性の良さもありました。カウンターからお客様へ運ぶのか、配達の方に取りに来てもらうのか。お店にもよりますが、まったく新しい業務を一から作る場合とは違います。
もちろん、販売促進や粗利をどう保つかという問題はあります。それでも、会計なども使いやすい仕組みが用意されていて、仕組みを入れる部分は比較的対応しやすかったのではないか、と私は見ていました。
窓口対応でも、もう一度届けるなど、時間やお金で対応できることがあります。飲食の商品に価値がないという意味ではありません。取り返しのつかない失敗もあるビジネスの中では、そうした対応ができることは大きいんですね。
電話がつながらなくても、忙しいのだろうと受け止めてもらえるような空気もあったと思います。そういう相性の良い部分が注目されたことを、通販全般にそのまま当てはめない方がいいと思うんです。
製造業やBtoBのサービス業など、これまで通販とあまり縁のなかった会社が、新しい販路としてネットショップを始める場合は、少し事情が違います。販路を広げたい、収益を安定させるために販売経路を増やしたい、という考えで参入する会社さんもありますよね。
そこで、「思っていた以上に通販は大変だ」とぶつかることがあります。モールに出店するか、自社ECにするかといった設定は、誰かに代わってもらうこともできます。
でも、お金、発送、在庫、梱包、クレームへの対応を、社内でどう回すかは別の問題です。どのタイミングで発送するか、伝票はどう発行するか、どの業者へ頼むか。そうしたところで失敗すると、影響は大きいんです。
「商品は登録しました。決済も申し込みました」という段階から実際に動かそうとして、初めて「注文はいつ確認するのか」「一件ずつではなく、まとめて送るなら何が必要なのか」「入金のタイミングはどうなるのか」「返品時の会計処理はどうするのか」と、いろいろな問題に出会います。
これは無視していいものではなく、一つずつ確認しなければいけません。会社同士のBtoB取引だけをしてきた場合には、BtoCの取引で思わぬ仕事が出てくることがあります。
これから始める方も、すでに準備を進めている方も、受注から発送、問い合わせや返品への対応まで、実際にどう動くかをシミュレーションしてほしいと思います。
人を増やす必要があるのか。今いる人の業務時間の何割かを、ネットショップへ充てる必要があるのか。物流について、先に業者さんへ相談した方がいいのか。単純な送料だけでなく、周囲の仕事も含めて考えなければいけません。
電話窓口を設けるなら、どんなルールで受け付け、担当者だけでは対応できないときに誰へ引き継ぐのか。メールでも同じです。やってみて初めて、いろいろな問題にぶつかると思います。
そこを一つずつ解決しないと、せっかく売れても返品になったり、悪い評判が広がったりして、次につながらなくなってしまいます。
店舗に加えてネットショップを始めるなら、まずお客様に不満を感じさせずに商品を届けられるか、それを行って採算が取れるかを考えてほしいと思います。
そこに問題がなければ、売上やマーケティングの計画を、さらに細かく考えていく。最初の段階では、売るための計画だけを精緻にする前に、実際に運営できるかを確かめた方がいいんです。
テレビなどで急に紹介されて、電話対応で大変なことになったり、店舗へ一度に人が来て対応しきれなくなったり、という話もあります。仕事の量が一段変わると、後々まで悪い評判につながることもありますからね。
ネットショップを作ることと、注文に応え続けること。その両方を考えてから始める、という点を押さえていただければと思います。
新しい商品を売るまでに必要な仕事については、Podcast[2023/04/14]:Webで新商品を売るときに考えておきたいことも参考にしてください。
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代表取締役・コンサルタント 中山陽平
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投稿 [23/03/16] EC・ネットショップを始める前に、物流と運用の負担を確かめる は 中小企業専門WEBコンサルティング会社・ラウンドナップWebコンサルティング(株式会社ラウンドナップ) に最初に表示されました。
ラウンドナップWebコンサルティングの中山陽平です。
Webやデジタルの取り組みでは、「全部外に任せるか」「社内に全部持つか」という二択で語られがちです。どちらにも分かりやすさがあり、理想像として語りやすいからです。
ただ、今回の話はかなり現場寄りです。結論から言えば、中小企業の現実ではどちらにも振り切れません。大事なのは中間の設計であり、その中でも特に社内側の窓口機能が重要だ、という話です。
少し前は、何でもインハウス化した方がよい、という論調が強くありました。けれども中小企業や小規模事業者の立場で考えると、そこまでの人員や育成余力を持てるケースは限られます。
単に担当者を一人置けば済む話でもありません。育成する人、チームとして回す人、継続的に情報を更新する人が必要です。しかもWebやITの世界は変化が速く、AIも含めて追い続けるだけで相当な投資になります。
それが本業とは別に利益を生む前提なら話は変わりますが、多くの会社にとっては重い固定費です。しかも、専門会社ですら全員が常に最新の実際の現場知を身につけ続けるのは簡単ではありません。その難しさを本業が別にある会社がそのまま引き受けるのは、かなり厳しいという見立てです。
一方で、外部に全部任せればよいかというと、こちらも現実的ではありません。本来アウトソーシングがうまく機能するのは、自社でも業務を理解していて、切り出す範囲を判断できるときです。
ところがWebやITでは、そもそも社内に経験が少ない状態で「全部お任せ」に入りやすい。すると、依頼側は何をどう評価すべきか分からず、受ける側も会社の実情を深く理解し切れないまま進みます。
その結果、アクセスやコンバージョンの数字は報告されても、それが事業インパクトにつながっているのか誰も判断できない、という状況が起きます。顧客理解が浅いままでは、提案が正しいかどうかも外からは決めきれません。
営業代行がうまくいきにくいのと似ていて、顧客接点に近い領域ほど、丸投げは難しくなります。Webはまさにそこに触れやすい仕事です。
ではどうするか。今回の答えはかなり、社内側に「何が良いか悪いかを判断できる人」を置くことです。
外部から上がってきた提案や報告が、自社の事業にとって意味があるのかを見られる人。社内の事情を外部へ伝え、外部の視点を社内へ翻訳できる人。そうした窓口があるかどうかで、外注の成果は大きく変わります。
社内で全部やるのでも、外に全部預けるのでもなく、持ち場ごとに役割を分ける。専門技術や施策実行は外部の強みを使い、事業理解や判断、優先順位づけは社内で持つ。この構造が現実的だ、という考え方です。
たとえば、会社として普段使っている言葉と、検索や広告でお客さまが実際に使っている言葉がずれていることがあります。そのずれをどう扱うかは、外部だけでも社内だけでも決めにくい論点です。だから間に立つ人が必要になります。
この橋渡し役がいる会社は、外部パートナーとのやり取りが前に進みやすい。逆に、その人がいなくなると一気に動かなくなる、という現場感のある話も出ていました。
もっと言えば、この役割を一人だけに背負わせない工夫も必要です。誰かが辞めたら一からやり直しになるようでは危ういからです。可能なら複数人で拾えるようにする。マニュアル化する。社内に知見を残す。そうした地味な整備が効いてきます。
SEOのように社内の協力がなければ進まない施策では、この窓口機能の有無が特に強く出ます。外部がどれだけ頑張っても、社内が動かないと前に進まないからです。
だから、体制づくりの本丸は「どこに頼むか」だけではありません。社内で誰が受け止め、誰が判断し、どう残すかまで含めて考える必要があります。
Web活用では、完全アウトソースも完全内製化も、中小企業にとっては極端になりやすい選択です。現実には、その間をどう設計するかが重要です。
外部の専門性を使いながら、社内には評価と橋渡しの機能を持つ。この形にすると、施策が事業とつながりやすくなります。外か中かの二択ではなく、両者をつなぐ力をどう持つか。そこが体制づくりの核心です。
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投稿 [23/03/18]WEB活用はアウトソースも完全インハウスも現実的ではない は 中小企業専門WEBコンサルティング会社・ラウンドナップWebコンサルティング(株式会社ラウンドナップ) に最初に表示されました。
ラウンドナップWebコンサルティングの中山陽平です。
チャット型AIが検索に入ってくると聞くと、つい「これまでの検索結果一覧は消えるのではないか」と考えてしまうんですよね。ChatGPTの体験が強烈なので、検索窓に聞いて一つの答えが返ってきて終わり、という姿を想像しやすいからです。
ただ、今回の話はそこに待ったをかける内容です。現時点で見えている動きからすると、チャット型が既存のリスト型検索に入れ替わる、というより、まずは並存する形で考えた方が自然ではないか、という視点が示されています。
この点を考えるうえで大事なのは、すでにチャット型を入れている検索サービスの画面です。You.com でも Bing でも、チャットだけに振り切った構成にはなっていません。チャットタブがありつつ、従来型のリスト表示も残っています。
つまり、ユーザーに対して一つの対話画面だけを差し出すのではなく、一覧で比較しながら探す動線を残しているわけです。もし本当に「これからはチャットだけだ」という思想なら、もっと大胆に切り替えていてもおかしくありません。それでもそうしていないのは、検索行動そのものが一問一答では片付かないからだと考えられます。
Googleについても、当時見えていたBardのデモでは、回答の下に従来型のリスト表示が残っていました。この時点で、単純な置き換えを前提に見るのは早い、というのが今回の出発点です。
紹介されていた発言では、Bardは検索そのものではない、という趣旨がかなり明確に出ています。検索と完全に分離するかどうかは別として、少なくとも「検索結果一覧をそっくりBardに差し替える」という発想ではなさそうです。
むしろ、いろいろな製品や機能の中でアシスタントとして使う。検索についても、ユーザーの探索を助ける補助線として組み込む。そのくらいの位置づけの方が、今見えている情報とは整合的です。
この考え方・方向性に立つと、検索の世界は「チャットか、リストか」の二択ではなくなります。聞きたい人には聞きやすくし、一覧で比較したい人には比較しやすくする。その両方をどうつなぐかが本題になります。
そもそも検索は、正解を一つ知るためだけの行為ではありません。いくつか候補を並べて眺めたい、違いを見比べたい、思っていなかった選択肢に出会いたい。そういう探索の楽しさや納得感が含まれています。
たしかに、乗り換え案内や単純な手続きのように、答えだけをすぐ知りたい場面はあります。そういうものはチャット型と相性が良いでしょう。一方で、買い物や比較検討のように、自分で選ぶ過程そのものに意味がある場面では、いきなり一つの答えを出されても満足しないことがあります。
私は、面倒くささの中にも少し楽しい部分がある、と表現しています。この感覚は大事で、検索は効率だけで測れない行動だと分かります。
だからこそ、チャット型が出てきたからといって、すぐに「検索の前提が全て変わる」「これまでの検索導線は終わる」と考える必要はありません。少なくとも現時点では、探索のプロセスそのものを捨てる方向よりも、そこを支援する方向で見る方が落ち着いています。
実際の現場として見るなら、これから気にすべきなのは、チャット型がどういう場面で使われ、従来型の一覧とどう役割分担するかです。検索意図の整理や、関連する問いの補助、比較の入口づくりなど、補助線としての役割はむしろ増えていくかもしれません。
チャット型AI検索が注目される一方で、現実の画面や発言を見ていくと、従来のリスト型検索がそのまま消えるとは考えにくい状況です。実際には、対話型の支援とリスト型の探索が重なりながら進んでいく可能性が高そうです。
検索を一つの答えをもらう行為としてだけ見ると、変化を読み違えます。比較すること、眺めること、納得して選ぶことまで含めて検索だと考えると、今起きている変化の見え方も変わってきます。
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投稿 [23/03/09]チャット式の検索が既存のリスト型検索に「入れ替わる」という誤解 は 中小企業専門WEBコンサルティング会社・ラウンドナップWebコンサルティング(株式会社ラウンドナップ) に最初に表示されました。
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Webマーケティングの話では、施策を始めてから成果が出るまでには時間がかかる、という話がよく出てきます。SEOでも、見込み客の育成でも、結果が表に出るまでにはどうしてもタイムラグがあります。
今回押さえたいのは、その逆です。何かをやらなかったとき、更新を止めたとき、解析を見ずに放置したときも、影響はすぐには出ません。だからこそ怖い、というのが今回のテーマです。
施策を打ってから結果までに時間がかかる。これは多くの方が理解しています。ところが、サボったときや止めたときも同じだけ時間差がある、という点は見落とされがちです。
たとえば普段、反応の変化が出るまでに2か月くらいかかる事業なら、何かを止めた影響も2か月後に出てくる可能性があります。BtoCのように判断が早い商材ならもっと短いかもしれませんし、高額商材や検討期間の長い商材ならさらに長いかもしれません。いずれにせよ、購買プロセスの長さに応じて遅れてやってくる、という構造は同じです。
そのため、更新を一度止めても翌週に数字が落ちなければ、「意外とやらなくても平気なのかもしれない」と思ってしまいやすいのです。ここに落とし穴があります。
何か悪いことをしたときは、すぐに変化が来るように感じてしまうんですよね。ですが実際には、落ち込みは後からまとまって来ることがあります。しばらく変化がないまま進み、ある時点でずしんと下がる。その形になると、止めたことと結果が頭の中でつながりにくくなります。
私自身も、ポッドキャストを空けてしまった時期のあとで大変だった経験に触れています。今回の配信自体も、少し間が空いてしまったことへの自戒が出発点でした。忙しさや精神的な余裕のなさは現実の問題ですが、それでも後から請求が来るように影響が出る、という感覚は重いものです。
しかも困るのは、落ち込んでから慌てて再開しても、元に戻るまでまた同じだけ時間がかかることです。1.5か月のラグがあるなら、再開しても1.5か月は戻らない。その間、止めていたことのつけを払い続けることになります。
もちろん、何でも続ければよいわけではありません。意味のない施策ならやめるべきですし、成果につながっているかを確かめるのは大前提です。
ただし、その判断を「変化が見えないから」「何となく面倒だから」で行うのは危険です。実際には、意外なものが購買プロセスの中で効いていることがあります。
紹介されていた例では、Webサイトで興味を持ったものの、実在感が薄くて不安だった見込み客が、後から届いたDMや折り込みを見て「ちゃんと存在する会社だ」と感じ、最終的にはWebから問い合わせたケースがありました。
別の例では、駅の看板や野立て看板のような、いかにも古そうに見える接点が最後のひと押しになっていた可能性にも触れています。普段当たり前のように見ているものがなくなると、不安や違和感として効いてくることがあるわけです。
こうした接点は解析で追い切れないことも多く、やめて初めて重みが分かることがあります。だからこそ、切る前に考える時間が必要です。
Webサイトを営業スタッフのように働かせたいなら、そのための更新や発信、検証の時間を後回しにしてはいけません。空いたらやる、余裕があればやる、ではなく、先に確保しておく必要があります。
特に、ブログ、メルマガ、事例更新、解析の見直しのような定期活動は、単発の派手な施策よりも、止めたときの負債が見えにくいものです。だから継続の設計そのものが大事です。
Web施策は、始めたときだけでなく、止めたときにもタイムラグを伴います。しかも、落ち込みは遅れて来るうえに、戻すにもまた時間がかかります。
だから「今すぐ数字が落ちていないからやめてもよい」とは考えない方が安全です。やめるなら検証してからやめる。続けると決めたものは、忙しい時期ほど先に時間を押さえる。その意識が、後から大きな差になります。
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代表取締役・コンサルタント 中山陽平
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投稿 [23/03/01]Webマーケティングにおける「タイムラグ」の恐ろしさ は 中小企業専門WEBコンサルティング会社・ラウンドナップWebコンサルティング(株式会社ラウンドナップ) に最初に表示されました。
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