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日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞社マネー報道グループの大賀智子デスクです。
今回のテーマは「物価の測り方」です。物価と言えば消費者物価指数(CPI)ですが、私たちの家計が体験するインフレは、統計とはちょっと違うかもしれません。5月は物価全体を表すCPI総合が、前年同月より3.2%上昇しました。でも実際に買い物に行くと、3%ではとても収まらない値上げを感じます。CPIはどのように測っているのでしょうか。
物価は実はスーパーでの買い物に似た方法で、家計からの様々な支出品目をすべて1つの「買い物籠(バスケット)」に入れると考えて、買い物籠全体の値段を計算します。買い物籠の中には、家計調査を元に選んだ約600品目が入っています。家賃や教育費、保健医療費なども含まれます。
ただ、その約600品目のどれをどのくらい買うかは、実際には各家庭で違います。年齢や家族構成などにより買い物籠の中身は様々で、物価上昇の度合いも変わってきます。となると気になるのは、我が家の物価はどれくらい上がっているのか、ですね。日経電子版の「あなたの家計のインフレ率は?」というコーナーでは、月々の項目別の支出をもとに、我が家のインフレ率を簡易的に試算できます。米英のデータもあり、インフレ率の計算の仕組みも体感的に理解できますので、一度試してみてください。
番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「ご当地のゆるいキャラクターの魅力」について語り合いました。くまモンなど各地で活躍するゆるいキャラクターには、最近、海外から熱い視線が注がれています。REINAさんの友人もふなっしーのグッズを買い求めたそうです。なぜ日本のゆるいキャラクターは国内外で人気を集めるのか、その魅力やアメリカのキャラクターとの違いなど、話題は尽きません。白熱する議論のなかで「かわいい」とは何なのか、人は「かわいい」に何を求めるのか、根源的な問題が浮き彫りになった……かもしれません。
なお今回の「物価」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。
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日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞社マネー報道グループの長岡良幸デスクです。
今回のテーマは「少額短期保険の魅力」です。少額短期保険とは万一の時に受け取れる保険金の上限が一般の保険より小さく、契約期間が短い保険のことで、「ミニ保険」「少短」とも呼ばれます。制度上、区別はされていますが、保険料を払うとトラブルに遭ったときにお金が受け取れるという基本は変わりません。いわゆる掛け捨て型のシンプルな商品がほとんどで、多くの場合は保険料も割安です。
少額短期保険の会社には、大手保険会社などが扱っていない、特定の人に「刺さる」保険商品が目立ちます。例えば病気や急な出張などで、旅行やコンサートなどに行けなかった場合にキャンセル料を補償する商品。「私も夏休みにベトナムに海外旅行に行く予定なので」とREINAさんも関心を持った様子です。結婚式のキャンセルに備えるなど、新型コロナウイルスの感染拡大を背景に注目されるようになったそうです。
また、最近増えているトラブルに備えられるものもあります。ストーカー被害に備える保険では、ガードマンが駆けつける費用やセキュリティー設備のお金、さらには引っ越し費用が出る場合があります。インターネットのトラブルに備える保険では、弁護士への相談費用や賠償費用を補償します。女性向け医療保険の種類も多く、妊娠や出産に関連した補償が充実した商品があります。
「刺さる」補償が多いのは、少短だと商品の企画から発売までの期間が短く済むからです。大手企業も少額短期保険の会社を作り、新しい商品を出していて、少額短期保険から市場が広がった分野もあります。ただし契約する際には約款などをよく読む、必要以上に加入しない、といった注意点は、一般の保険と変わりません。
番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「日本人はなぜ『済みません』を多用するのか」について語り合いました。REINAさんは「日本の人はよく謝る印象があり、外国人から見ると英語でも頻繁に『I'm sorry』と言っているように感じる」と話します。長岡デスクは、とりあえず謝ってしまう日本人の文化的な面と、英語で「Excuse me」「Thanks」と言うべき場面でも「済みません」の語感で「I'm Sorry」と言ってしまっているのでは、と指摘します。ただREINAさんによると「I'm Sorry」は頻繁に使うべき言葉ではないのだとか。「長岡デスクが海外に行くときには禁止でお願いします!」と話していました。
なお今回の「少額短期保険」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。
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日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネー報道グループの宮田佳幸です。
今回のテーマは「ふるさと納税・最新事情」です。ふるさと納税については2021年10月にもこの番組で取りあげましたが、以前はふるさと納税に批判的で返礼品競争から距離を置いていた大都市圏の自治体が魅力的な返礼品を用意するようになるなど、新しい動きも出ています。旅行先で使える電子クーポンやポイントの返礼品などの話題も知っておきたいところです。
ふるさと納税では多くの寄付を集める地方自治体の収入が増える一方で、住民が他の自治体にたくさんの寄付をした自治体では住民税の税収が減ってしまいます。特に、国からの地方交付税交付金を受け取っていない「不交付団体」の自治体では、減収分の補塡がまったくありません。川崎市や東京都世田谷区など、減収額の大きい不交付団体はこうした制度の改善を求めていますが、一方で「少しでも寄付を集めよう」と返礼品の充実にも力を入れるようになりました。川崎市では「コストコの年会費無料クーポン」といった意外な返礼品も用意しています。
もう一つ、最近増えているのが旅行で使える電子クーポンやポイントを返礼品にする自治体です。宿泊施設の予約などに使えるほか、旅先からスマホで寄付をして、すぐに旅先の店舗での買い物に使えるタイプもあります。これなどは特に便利そうです。
番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「居酒屋のお通し」について語り合いました。日本の居酒屋では通常のメニューのほかに「お通し」が最初に出てきますが、REINAさんは「これは一体何なのか? アメリカ生活が長い私には不思議です」と話します。「お通しは要りません」とは言えないの?と尋ねるREINAさんに対して、実はお通しを断れる店も結構あるようだ、というデータを宮田が紹介します。また、某有名居酒屋チェーンのお店にはそもそもお通しがありません。その理由を聞いたREINAさんは「へぇー、そんなストーリーがあったんですね」と感心していました。
日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の中野目純一です。
今回のテーマは「投資の勝者の法則」です。今年は4月から日本株の騰勢が強まり、日経平均株価がバブル崩壊後の最高値を次々と更新。「日経マネー」が4〜5月に実施した「個人投資家調査」でも、この上昇相場を追い風に、特定の投資法で利益を着実に手にしている個人投資家の姿が浮き彫りになりました。そこからはどんな株式投資のヒントが読み取れるでしょうか。
「個人投資家調査」は日経マネーが毎年実施している大規模な調査で、今回が17回目になります。結果は、6月21日発売の日経マネー8月号「8000人回答で分かった! 株&配当長者 勝者の法則」で詳しく紹介しています。今回の調査で際立ったのは、回答者の4人に1人が「高配当・優待株投資」を実践していて、そのうちの2割が年に100万円以上の配当を受け取る「配当長者」だった点です。しかも、彼らは配当金を受け取ったり、お得な優待品を手に入れたりといったインカムゲインだけでなく、株価上昇によるキャピタルゲイン(値上がり益)もしっかり手中に収めていました。記録的な上昇相場の中で、高配当株は全般的に買われて上昇し、突出したパフォーマンスを見せたからです。
「生活費は配当金と優待でほぼカバーできている」「購入した家の住宅ローンと火災保険料の支払いは配当で手当てできている」――。配当長者たちが語るメリットには目を見張るものがあります。番組の中で彼らの投資ノウハウや配当生活の一端を見ていきましょう。また、前述の特集では保有資産が1億円を超える「億万投資家」についても、その特色や投資法をいろいろな角度から分析しています。今回はその一部も取り上げて紹介しています。
番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」では、日本の「塩」にまつわる疑問を取り上げました。お店や家の前に置かれた「盛り塩」や、大相撲で力士が取り組みの前に土俵に塩をまく「塩まき」など、海外では目にしたことのない塩の使い方にREINAさんは驚いたそうです。「私自身だけでなく、海外にいる友達にも頻繁に聞かれます」(REINAさん)。なぜ日本では様々なシーンで塩が登場するのか。その謎解きから、日本の厄払いや海外でのおまじないへと話は広がりました。
日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネー報道グループ長の手塚愛実です。
今回のテーマは「住宅ローンを借りやすくする方法」です。購入したい物件や土地が見つかったら、次にやらなくてはならないのが住宅ローンの借り入れの手続き。審査の手順や金融機関が重視するポイントについて学んでいきましょう。
住宅ローンの審査には大きく「事前審査」と「本審査」があります。まず事前審査で住宅ローンを借りられそうだというメドがつけば物件の売買契約を結び、いよいよ本審査へと移ります。本審査では年収や返済負担率、職種や勤務先といった「借りる人」の属性と、ローンの担保となる「物件」の情報という2つが審査の対象になります。なかでも金融機関が重視するのは返済負担率ですが、これはどんな数値なのでしょうか。ぜひ番組でご確認ください。
6月の変動金利型は0.3%台、10年固定型は1.1%台と、住宅ローン金利は歴史的な低水準にあります。実は、この適用金利と金融機関が審査する際に使う「審査金利」は別で、金融機関は貸し倒れを防ぐために高めの金利で審査をします。このあたりについても番組で詳しく解説しています。
番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」では「日本にはどうしてこんなに電柱がたくさんあるの?」という疑問を取り上げました。「景観上もあまりよくないような気がするのに、不思議です」とREINAさん。台風や地震などの自然災害による影響を考慮しても、電線の地中化は長期的に取り組むべき課題でしょう。とはいえ、電柱と電線のある風景にはどこかなつかしさを覚えるのも事実。REINAさんによると日本を訪れる外国人観光客にとっては「日本らしい風景」として人気だそうですよ。
日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。
今回のテーマは「外貨投資で使える商品」です。各国のインフレ対策の利上げにより、外貨投資の金利は円預金に比べかなり魅力的になってきています。しかし外貨商品には一長一短があるので、各商品の特徴を学んだ上で使いこなしましょう。
外貨商品の中で「お金を預けて金利や為替差益を狙う」タイプには、外貨預金、外貨建てMMF、FX(外国為替証拠金)取引、外国債券の4つがあります。外貨投資は「円高で始めて円安で終わる」のが鉄則ですから為替の先読みが肝心ですが、しっかり利益を出すには「為替手数料の低い金融機関や商品を選ぶ」ことも重要です。そしてこの為替手数料が、商品や預け先によってかなり違うのです。
例えば米ドル外貨預金ですが、メガバンクの店頭では片道1円、往復では2円の為替手数料がかかります。為替が2円を超えて動かないと利益が出ません。しかしネット銀行には片道6銭のところもあります。他の商品と比べると、外貨建てMMFの為替手数料は20〜50銭、FXは0.2銭など、こちらも大きな差があります(いずれも米ドルの例)。0.2銭はメガバンクの1円に対し500分の1という低さです。
金利も同様で、メガバンクでは米ドル外貨定期1年物の金利は0.01%ですが、ネット銀行には4.6%(460倍)のところもあります。米ドル建てMMFの利回りも足元では4.5〜4.6%という水準になっています。外貨投資は商品の選択肢が豊富なのが魅力ですが、こういった点まで比較して選ばないと思ったように利益が出ません。番組では4つの商品の性格や歴史を細部まで掘り下げて比較し、最後に「1ドル=140円台まで円安が進んだが、今すぐ外貨投資を始めるべきか」についても言及しました。
番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」では「告白」の謎を解きました。REINAさんの疑問は「普段内気で感情をストレートに出さない日本人が、恋愛となるとなぜ直球で『好きです、付き合ってください』と告白するのか」というもの。大口も当初は「告(こく)るのって日本だけですか?」という感じでしたが、YouTubeで世界各国の「告白観」を調べてみると、確かに欧米人には「あれは日本特有の文化。我が国ではしない」と言う人が多いのです。REINAさんもアメリカ時代、「彼と付き合っていると思っていたら『REINAは(彼女ではなく)友達だ』と人に紹介され、傷ついた」という話を明かしました。ではなぜ我々は恋愛で告白をするのでしょうか? 答えは番組の中で――。
日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の露口一郎です。
今回のテーマは「投資詐欺に遭わないためのポイント」です。最近、20〜30代を標的とした悪質な投資詐欺が相次いでいます。生活不安や投資への関心につけ込み、暗号資産(仮想通貨)や外国為替証拠金(FX)取引を装って勧誘されるケースが目立ちます。
投資詐欺といえば、少し前までは高齢者がターゲットでしたが、最近は被害の中心が若年層に移りつつあります。特に狙われやすいのが1990年代半ば以降に生まれたZ世代です。インターネットでSNS(交流サイト)を頻繁に利用しており、知らない人との交流に抵抗が少ない人も多いからです。
「この仮想通貨は必ず値上がりする」「何もしなくてももうかる」――。多くの詐欺グループはSNSに高級車や高級マンション、ブランド腕時計などの写真を投稿し、金満ぶりをアピールしたうえで、投資に勧誘してきます。「1人誘えばさらにお金が入る」などとして、友人や同僚から誘われるケースも相次いでいます。しかし、被害に遭うとだまし取られたお金を取り戻すのは非常に困難です。番組では詐欺の手口を紹介するとともに、だまされないための心構えを何点か挙げています。REINAさんも「とにかく、うまい話には気をつけたほうがいいですね」と話していました。
番組後半の人気コーナー「REINAのFunny Japan」は「日本の飲み会文化」がテーマでした。アメリカでは平日の夜は家族などと自宅で食事をとることが多く、REINAさんは来日した時、日本の会社員が平日から飲み会を開いていることに驚いたそうです。「実際、日本に来てから外で飲む機会が増えた外国人も多いと思います」(REINAさん)。今回は「なぜ日本人は飲み会を開きたがるのか」に始まり、飲みニケーションは必要か、飲んだ時の失敗談などの話題で盛り上がりました。お酒で失敗した経験は誰しも大なり小なりあると思いますが、お酒は飲んでも飲まれないようにしたいものです。
日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネーのまなびチームリーダーの小栗太です。
今回のテーマは「2023年版・外貨投資の基本」です。岸田文雄政権が資産所得倍増プランを掲げ、来年から少額投資非課税制度(NISA)が大幅に拡充されるなど、世の中では急速に「貯蓄から投資へ」の機運が高まりつつあります。そこで今回は、資産運用の大きな柱の一つである外貨建て資産への投資について、2023年の最新事情を交えながら学んでいきましょう。
外貨投資といえば、真っ先に浮かぶのは外貨預金や外国債券でしょうか。米欧を中心に、日本よりも金利が高い国・地域の通貨や国債で資産を運用すれば、円預金や日本国債よりも高い利益が期待できます。ただ気がかりなのは、資産を預ける時よりも引き出す時の方が円高になっていると、為替差損が生じてしまうことです。まずは為替相場の動きを見極めることが肝要です。
番組では2023年の円の対ドル、対ユーロ相場の見通しを探るため、相場動向に大きな影響を与える日・米・欧の金融政策について考えました。最近は円安傾向が続いていますが、世界的なインフレの収束局面に当たる2023年は金融政策の行方が読みづらく、慎重に外貨投資のタイミングを見極める必要があることを確認します。
阪神タイガースファンの小栗からは「阪神と外貨投資には共通点がある」という謎かけのような言葉も飛び出します。はたして、どんなオチがつくのでしょうか。ぜひ2人の会話に耳を傾けて、確認してみてください。
番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「なぜ日本には自動販売機があふれかえっているのか?」という疑問について語り合いました。REINAさんは幼いころ日本に来た時、冷たい飲み物と温かい飲み物を同じ自販機で売っていることに、とても驚いたそうです。それ以来、おもしろ自販機を発見するのが楽しくなったと言います。このほか番組では、生しぼりオレンジジュースや和食用のだしなど様々な自販機を紹介しながら、自販機大国ニッポンを再発見していきます。
日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネー報道グループの大賀智子です。
今回のテーマは「会社員の副業」です。副業を認める会社が増えてきました。勤務先の会社員一筋で来た人が、新しい顔を持つチャンスが広がっているわけです。副業で成功するポイントを考えてみましょう。
リクルートが今年行った「兼業・副業に関する動向調査2022」によると、副業している人は全体の10%で、前年より1%増とじわり増加しました。今後取り組みたい人は46%います。若い世代ほど副業している人や今後したい人が多くなっています。副業している人の約4分の3は、本業とあまり関係ないか、全く関係ない仕事を選んでいます。
ただ、副業は「稼げそう」と夢を見て闇雲に始めても、プライベートの時間や体力が削られて疲れるばかりということになりかねません。一方、自分に合う副業が見つかれば本業との「シナジー効果」が生まれて、キャリアアップにつながる可能性があります。会社以外に居場所ができれば人生のオプションも広がります。そのためにはどんなことに着目して副業を選ぶとよいか、番組では「最初の一歩」を考えました。
また、リクルートの調査によると、副業している人の月収の中央値は5万円前後で、単純に計算すると年収60万円程度になります。そうすると確定申告が必要になる人が多そうです。会社員の副業で確定申告が必要になるのはどのような人か、知っておきたい税金の知識も解説します。
番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、日本人の必須マナーである「お辞儀」について考察しました。REINAさんやアメリカ在住の友人が「不思議だ」と言うのは、お辞儀そのものはもちろん、お辞儀に様々な角度があることです。なぜお辞儀には様々な角度があるのでしょうか。お辞儀と似た意味を持つジェスチャーは実はアメリカにもありますが、角度が90度のお辞儀だけは、似た意味を表す場面がアメリカにはほぼないようです。お辞儀の背後にある日本人の感覚は、REINAさんからみると「美しい」という感想でした。日本の魅力がお辞儀には詰まっているのかもしれません。
日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネー報道グループの宮田佳幸です。
今回のテーマは「個人が買える社債」です。昨年9月にもこの番組で「債券投資の基本」について取りあげましたが、民間企業が発行する社債も債券の一種です。最近では個人でも購入できる社債が増えています。最近話題になっている「AT1債」も含め、社債の特徴や投資するときの注意点について学びましょう。
メガバンクの定期預金の金利は現在0.002%程度で、雀の涙のような利息しかもらえません。最近は世界的な金融引き締めで金利が上昇傾向にありますが、日銀は短期金利をマイナスにしたままで、預金金利は今後もしばらく大きな上昇が見込めそうにありません。個人向け国債の変動10年の金利は0.3%程度になっていますが、これもさほど高金利とはいえません。これに対して社債は、より高い利回りを見込めます。楽天グループが2月に発行した「楽天モバイル債」は期間2年で金利が3.3%とかなり高かったため、人気を集めました。
ただし社債は、発行企業が経営破綻すると決められた利子をもらえなかったり、元本が全額返ってこなかったりするリスクもあります。3月にはクレディ・スイスが経営危機に陥り、UBSに買収されることになりましたが、クレディ・スイスが発行していたAT1債はその際、すべて無価値になることが決まりました。この可能性は同社のAT1債の特約に書かれてはいましたが、実際にそうなったことは金融市場に動揺を与えました。投資する際は企業の破綻リスクを示す「格付け」などを参考に、慎重に検討することが必要です。
番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「日本人はなぜクルマをバックで駐車するのか」について語り合いました。REINAさんは日本の運転免許はないため今は運転することはないそうですが、アメリカ在住時はいつも前進でクルマを駐車していて、バックでの駐車は「ほとんどやったことがない」といいます。宮田が「日本の駐車場は狭いので、バックで駐車する方が簡単。実は合理的な行動なんです」と説明すると、ちょっと驚いた様子でした。そして「コストコでたくさん買い物をするときはバックで駐車すると不便」という話になり、宮田が「コストコにはまだ行ったことがない」と白状すると、REINAさんはこれにも驚いていたようです。最後には宮田に宿題も出て……。
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