皆さんこんにちは、ラウンドナップウェブコンサルティングの中山です。今回は、多くの中小企業にとって必須となりつつある「生成AIツール」の正しい使い方について、ウェブマーケティングという分野に限定せず、より広い視点でお話しします。

人手不足が深刻化する中で、AIを活用して生産性を上げることは、企業の成長に不可欠です。しかし、「思ったような回答が返ってこない」「何を聞けばいいのかわからない」といった理由で、活用しきれていないケースも少なくありません。今回の内容を実践いただくことで、生成AIを業務の強力なパートナーにすることができるはずです。

生成AIを効果的に使うためには、まず2つの前提を理解しておくことが重要です。今回はシェアの高いChatGPTを例に解説しますが、基本的な考え方は他のツールでも同様です。

まず、基本的なことですが、有料プラン（ChatGPTならPlusプランなど）を利用することをお勧めします。月額3000円程度のコストはかかりますが、それ以上の価値があります。

この投資は、必ず業務効率として回収できるはずです。

次に、AIとの役割分担の考え方です。物事を0から100までのプロセスとすると、AIが得意なのは「20から80」の部分、つまり途中経過を助けたり、定型作業をこなしたりすることです。

「集客できる新たなプランを10個考えて」のような、0から1を生み出させようとする漠然とした質問では、ありきたりな回答しか返ってきません。AIはあくまで「掛け算」のツールであり、インプットの質がアウトプットの質を決めると考えましょう。

ここからは、ChatGPTの回答の質を劇的に向上させるための、具体的な設定について解説します。

これは、ChatGPT全体の応答スタイルを設定する機能です。ビジネスで使う上で、最低限入れておきたい指示が3つあります。

「あなたはマーケティングの専門家として答えて」のような役割設定は、非常に有効です。しかし、これを全体のカスタム指示に入れてしまうと、プライベートな質問の際にも適用されてしまい不便です。

そこで活用するのが「プロジェクト」機能です。「マーケティング相談用」「会計相談用」といったプロジェクト（フォルダのようなもの）を作成し、そのプロジェクト内でのみ適用される指示を設定できます。これにより、トピックごとに最適な専門家としてAIに回答させることが可能になります。

議事録の要約、レシート画像の仕訳、文章の校正など、毎回同じ手順で行う定型作業は「GPTs」という機能で自動化できます。

これは、特定の目的に特化した自分専用のAIボットを作成する機能です。「議事録要約ボット」などを作成し、ファイルを渡すだけで決められたフォーマットで出力してくれる、といった使い方が可能です。これは有料プランの大きなメリットの一つです。

設定が完了したら、次は質問の仕方です。ここでも重要なのは「具体性」です。

漠然とした質問ではなく、以下の要素を盛り込むことを意識してください。

このように、人間が誰かに相談するときに伝えるような情報をAIにも与えることで、AIは文脈を深く理解し、的確な回答を返してくれます。

もし返ってきた回答がいまひとつだと感じたら、「今の回答の精度を上げるには、他にどのような情報が必要ですか」とAIに聞いてみましょう。AIから必要な情報のヒントを得ることで、より良い質問ができるようになります。

今回のポイントをまとめます。

これらの点を押さえるだけで、生成AIから得られるアウトプットの質は大きく変わるはずです。まずは今回ご紹介した内容を試し、AIを日々の業務に役立てていただければと思います。

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投稿 第574回：中小企業の不安を無くし、良い回答を得るための「生成AIの必須設定」 は 中小企業専門WEBマーケティング支援会社・ラウンドナップWebコンサルティング(Roundup Inc.) に最初に表示されました。

皆さんこんにちは、ラウンドナップ・Webコンサルティングの中山です。年末も近くなり、あれもこれもとタスクに追われ始めている方もいらっしゃるのではないでしょうか。ウェブマーケティングにおいても、日々の業務においても、「タスク管理」は共通のテーマであり、多くの方が悩む部分だと思います。

今回は、様々なタスク管理のテクニックの前に、まず取り組むべき最も根本的な部分についてお伝えします。私自身、多くのプロジェクトを並行して進める中で、タスク管理には試行錯誤を重ねてきました。その経験から言えるのは、今回お話しする内容ができていないと、どんなツールやテクニックを使ってもうまくいかない、ということです。

ToDoリスト、GTD、ポモドーロテクニック。色々な手法を試したけれど、結局うまくいかなかった、という経験はありませんか。その原因は、タスクを実行する「自分自身」について、客観的に把握できていないことにあるのかもしれません。

「これくらいの時間でできるはず」という思い込みと、実際の作業時間とのズレが計画を狂わせる。あるいは、「こうありたい」という理想の自分を基準に計画を立ててしまい、実行できずに自己嫌悪に陥る。こうした失敗は、自分自身を正しく理解していないことから生じます。

ここで重要なのは、「タスク管理」と「自己成長」を分けて考えることです。タスク管理の目的は、あくまで「今の自分」が持つ能力を最大限に引き出し、効率的に業務を遂行することです。一方、自己成長は、その能力の底上げを目指す、別の取り組みです。この二つを混同すると、タスクは進まず、自信も失うという悪循環に陥ってしまいます。

では、具体的に何をすれば良いのか。それは、自分自身を客観的に知ることから始まります。ポイントは大きく3つです。

まず、自分が一つの作業にどれくらいの時間をかけているのかを、ツールなどを使って客観的に記録することです。「提案書作成は3時間くらい」といった感覚値は、実際とは大きくずれていることがほとんどです。記録を続けると、自分の予想と現実のギャップに驚くかもしれません。時間帯やその日のコンディションによる違いも含めて、まずはデータとして自分を把握しましょう。

次に、自分がどういう時にパフォーマンスが上がり、どういう時に下がるのかを把握し、それを受け入れることです。人間誰しも、一日中高い集中力を保てるわけではありません。パフォーマンスには必ず波があります。

これらを観察し、「自分はこういう人間なのだ」と認めることが大切です。良い悪いを判断せず、事実として捉えましょう。

自分を客観視できたら、次はその自分を最大限に活かすための計画を立てます。具体的には、パフォーマンスの状態を3段階（高・中・低）くらいに分け、それぞれで行うタスクをあらかじめ決めておくのです。

特に重要なのが、「ローパフォーマンス用のタスク」を用意しておくことです。やる気がないから何もしない、のではなく、「今ならこれならできる」というタスクをこなすことで、自己嫌悪を防ぎ、一日を通した生産性を維持することができます。

自分を理解し、それに基づいた計画を立てることに加えて、日々の業務を円滑に進めるためのルール作りも有効です。

人間は集中力を持続させるために休息が不可欠ですが、意識しないとつい詰め込んでしまいがちです。そこで、「1時間作業したら5分休む」「外出から戻ったら10分は別の作業をする」といったように、休息をルールとして組み込みましょう。ルールにすることで、罪悪感なく休むことができ、結果的に全体の生産性が向上します。

気が進まない連絡への返信など、つい後回しにしてしまうタスクは誰にでもあるものです。こうしたタスクは、先延ばしにするほど心理的なハードルが上がります。「考えずに即開封する」「30分以内に必ず着手する」など、機械的に処理するルールを決めてしまうのが効果的です。

タスク管理は、単なるテクニックではありません。自分を客観的に理解し、その特性に合わせて仕事の進め方を最適化していく、継続的なプロセスです。これができるようになると、ToDoリストや各種の管理手法が初めて真価を発揮します。

まずは自分の作業記録を取ることから始めてみてください。思ったよりできている自分、できていない自分、色々な発見があるはずです。その現実を受け入れ、そこからどうすればもっと楽に、効率的に仕事を進められるかを考える。その積み重ねが、ストレスの軽減と自己肯定感の向上、そして着実な成果につながっていくはずです。

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投稿 第573回：Web担当者のための「燃え尽きを防ぐ」タスク管理のポイントとは は 中小企業専門WEBマーケティング支援会社・ラウンドナップWebコンサルティング(Roundup Inc.) に最初に表示されました。

ChatGPTの利用者はGoogleの1%以下というデータ、信じて大丈夫でしょうか。本エピソードでは、こうしたニュースを鵜呑みにする危険性と、中小企業経営者が持つべき視点を取り扱います。

SEOやAIといった手法論争よりも大切なのは、自社のお客様が何を使って情報を探しているかを知ること。時代に左右されない、本質的なWebマーケティング戦略を築くためのヒントがここにあります。

「Google検索は今後も勝ち続けるのか、それともChatGPTのような生成AIが情報探索のメインになるのか」。Webに関わる方なら、一度はこんな議論を見聞きしたことがあるかもしれません。

今回は、この勝ち負けの話ではなく、私たち中小企業の経営者やWeb担当者が、この状況をどう受け止め、ニュースをどう読み解いていけばよいかについてお話しします。

結論から言うと、現時点でどちらが勝つかは誰にも分かりません。ですから、大切なのは勝ち負けを予測することではなく、変化するお客様の行動にどう向き合っていくか、という視点です。

最近、ある調査データが話題になりました。それによると、1日あたりの検索（あるいはそれに準ずる行動）の回数は、Googleが約140億回であるのに対し、ChatGPTでは推定約6600万回だということです。この数字だけを見ると、ChatGPTの利用はGoogleの1%にも満たず、まだまだ影響は小さいように見えます。

確かに、20年以上の歴史があり、私たちの生活に深く根付いているGoogleの検索という習慣は、そう簡単には変わりません。絶対数で言えば、Googleが圧倒的であることは事実でしょう。

しかし、この「回数」という数字だけで物事を判断するのは、少し早いかもしれません。本来、私たちが評価すべきなのは、検索の回数ではなく「そのツールでどれだけ問題が解決できたか」です。

Google自身も、少ないクリックでユーザーの問題を解決することを目指しています。何度も検索しなければならない状態は、決して良い体験とは言えません。

そう考えると、検索回数というボリュームだけで比較することには、あまり意味がないことが分かります。重要なのは、お客様が抱える問題が、どのツールによって、どれだけスムーズに解決されているかという「質」の部分です。

また、先ほどのデータは「検索っぽい行動」に絞って比較していますが、これも一つの側面に過ぎません。ChatGPTのような生成AIは、これまでGoogle検索では解決しづらかった、より対話的で個人的な悩み相談などにも使われています。

つまり、生成AIは、これまでGoogleがカバーしてこなかった新たな「問題解決」の領域を切り拓いている可能性があるのです。「検索」という枠だけで比較すると、この変化を見誤ってしまうかもしれません。

では、私たち中小企業は、この変化の時代にどう対応すればよいのでしょうか。結論はシンプルです。世の中の大きなデータやトレンドに一喜一憂するのではなく、「目の前のお客様が何を使っているか」をきちんと把握することです。

世の中でChatGPTの利用がどれだけ増えたか、Googleの利用がどれだけ減ったか、というマクロな情報を気にする必要はありません。たとえ世の中全体では少数派だったとしても、自社のお客様が新しいツールを使い始めているのであれば、それに対応する必要があるからです。

そのためには、お客様が普段、どういう場面で、どんなツールを使って情報を集めているのかを、定期的にチェックする仕組みが不可欠です。

こうした地道な活動を通じて、お客様の行動（カスタマージャーニー）を具体的に把握することが、何よりも強力な武器になります。

もし、今お客様との接点が少なく、何をしているか分からないという状況であれば、今後のWeb活用は厳しくなる可能性があります。まずは、お客様との関係性を構築し、その声を聞ける仕組みを作ることが最優先です。

「Googleか、AIか」という二者択一の議論には、あまり意味がありません。どちらかのツールが優れている、という話ではなく、お客様の問題解決の方法が多様化している、という事実を捉えることが大切です。

私たち中小企業がやるべきことは、次の3つに集約されます。

外部の大きな情報に振り回されるのではなく、自社の足元をしっかりと見つめ、お客様と向き合うこと。それこそが、これからの時代を生き抜くための、最も確実なWeb戦略と言えるでしょう。

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投稿 第572回：「Google検索対ChatGPT検索」を考える意味はあるのか？ は 中小企業専門WEBマーケティング支援会社・ラウンドナップWebコンサルティング(Roundup Inc.) に最初に表示されました。

日本でもGoogleの「AIモード」が利用できるようになりました。すでにお使いになった方もいらっしゃるかもしれません。この新しい検索体験は非常に便利ですが、ビジネスの観点からは注意すべき点もあります。

その1つが「自社の情報がAIによってどのように扱われるか」これは重要です。どうしても「ターゲットキーワードを含めた文章に対して自社が出ているかな…」といった競争のことだけを考えがちですが、それと同じくらい大事です。

そこで今回は、AI検索の時代における自社のブランド防衛について、ポイントをまとめて行きます。

AI検索は、これまでの検索よりも自社の評判に対して一方的な情報が拡散されるリスクがあります。

その理由は、AI検索の情報の見せ方と、AIそのものの特性にあります。

従来のGoogle検索では、検索キーワードに対して、関連するウェブサイトが一覧で表示されました。

そのため、一つのサイトにネガティブな情報があっても、他の複数のサイトを見ることで、ユーザーは多角的に情報を判断できました。

しかし、AI OverviewやAIモードは、様々な情報を要約し、基本的に「一つの回答」を提示します。これにより、複数の情報源の中の一つに過ぎなかったネガティブな情報が、世間一般で共有されている「正しい」見解であるかのように捉えられてしまうリスクがあるのです。一度そのような情報が提示されると、それが正しい情報として広まりやすくなる怖さがあります。

AI（大規模言語モデル）は、情報の真偽や善悪を判断しているわけではありません。ものすごく単純化すれば、膨大なウェブ上のデータを元に、概念と概念の位置や距離を多次元で学習しているだけです。

そのため、学習データの中に誤った情報や偏った情報、悪意のある情報が含まれていれば、それがそのまま出力に反映されてしまう可能性があります。モデル内でファクトチェックの機能が働いているわけではないのです。（一定の出力ルールや規制によって出せる言葉や内容などはありますが、企業の評判などは字面や内容としては規制すべき物ではないでしょう、適切な物もありうるわけですから）

では、その様な状況で具体的に何をすればよいのでしょうか。

これは、とにもかくにも、自社がAIにどう認識されているかを把握することです。

まず、ご自身の会社名や提供しているサービス名で、AIモードを使って検索してみてください。

このように、見込み客や取引先が調べるであろう視点で検索してみる。

特に、長年ウェブサイトを運営している会社の場合、過去の古い情報や、今は行っていないサービス、過去購入した低品質なバックリンク・被リンクなどの情報にAIが影響を受け、現状と異なる内容が表示されることがあり得ます。プレスリリースなどに引っ張られることもあります。

不適切な物は、引用をたどって適切に削除や修正などの対応を行うべきです。

一度チェックして終わりではなく、この作業を定期的に行うことが大切です。ウェブ上の情報は常に更新されており、AIの学習データも変化し続けるため、ある日突然、自社にとって不利益な情報が表示されるようになる可能性もゼロではありません。特に、BtoB事業や採用活動に力を入れている企業にとって、オンライン上の評判は致命的になりかねないため、週に一度程度のチェックをおすすめします。

さらに、意図的にAIの学習を汚染し、特定のブランドの評判を操作しようとする攻撃の可能性も指摘されています。これは「Directed Bias Attacks」とも呼ばれ、AI時代の新たなリスクとして認識しておく必要があります。

これは、ブログやレビューサイト、SNSなど、ウェブ上の様々な場所に、特定の企業に関するネガティブな情報を大量に、かつ巧妙に配置することで、AIにそれを学習させ、検索結果を汚染するという手法です。このような攻撃は、仕組みを考えると十分に起こり得ると考えられます。

参照記事：A Hidden Risk In AI Discovery: Directed Bias Attacks On Brands?

現状では、AIが生成した内容に対して、プラットフォーム提供者（GoogleやOpenAIなど）の責任を問うことは法的に難しいとされています。そのため、攻撃を受けたとしても、法的な解決には時間がかかり、現実的ではないかもしれません。だからこそ、企業は自らブランドを守る「自衛」の意識を持つことが不可欠になります。

もし、自社の検索結果に問題が見つかった場合、次のような対策を検討しましょう。

GoogleのAI Overviewでは、多くの場合、情報の参照元となったウェブサイトへのリンクが表示されます。まずはそのリンク先を確認し、どの情報が影響を与えているのかを特定します。その上で、サイトの運営者に連絡を取り、情報の修正や削除を依頼するというのが基本的なアプローチです。

同時に、自社の公式サイトやブログ、SNSなどを通じて、正確でポジティブな情報を積極的に発信し続けることも重要です。これにより、AIが参照する正しい情報源を増やし、不正確な情報の影響を相対的に下げていく効果が期待できます。

現実的に、生成AIのシェアはChatGPTがその多くを占めています。そのため、モニタリング対象としては、以下の3つを優先的にチェックすることをおすすめします。   

AIモードやAI検索はまだ始まったばかりで、利用率も高くはありません。しかし、今後Googleが広告を導入するなど本格的な普及に乗り出せば、数年のうちにあっという間に検索の主流になる可能性があります。

今のうちからAI検索の特性を理解し、自社の情報がどのように扱われているかを定期的にチェックする習慣をつけることが重要です。AIが生成する自社の評判は、いわば「第二のホームページ」のようなもの。これからのウェブ担当者にとって、そのメンテナンスは欠かせないタスクの一つになっていくでしょう。ぜひ、この機会に自社の評判をチェックしてみてください。

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投稿 第571回：放置は危険… Google AIモードや ChatGPTが潜在的に持つ 自社の評判への脅威 は 中小企業専門WEBマーケティング支援会社・ラウンドナップWebコンサルティング(Roundup Inc.) に最初に表示されました。

今回は、先日マイナーチェンジが報じられたGoogleの「Google検索品質評価者向けガイドライン」について、Web担当者が知っておくべきポイントをまとめています。このガイドラインがどのようなもので、Webサイトの評価にどう関わってくるのかを知っておくと、次の一手や優先順位付けにプラスになると思います。

「Google検索品質評価者向けガイドライン（Search Quality Rater Guidelines）」とは、Googleが検索結果の品質を評価するために、世界中にいる人間の評価者（クオリティレーター）に渡しているマニュアルのことです。評価者はこのマニュアルに沿って様々なウェブサイトを評価します。その評価結果が、直接的に特定のサイトの順位を上げ下げするわけではありません。

今回の変更はマイナーチェンジであり、Webサイト運営の方針を大きく変える必要はありません。主な変更点は、AIや自動生成コンテンツに関する評価基準がより詳しくなったことです。

これは、昨今増え続けるAI生成コンテンツに対して、品質の低いものを排除し、検索結果の質を担保しようとするGoogleの姿勢の表れと言えます。

品質評価者の評価が、直接サイトの順位を決めるわけではないというのがGoogleの公式な言葉です。しかしそう聞くと「では、気にする必要はないのでは」と思われるかもしれません。

しかし、そういうわけではありません、この評価は間接的に、しかし非常に重要な形で検索アルゴリズムに影響を与えています。

「クォリティレイターの評価は RankEmbed 系の学習に“教師ラベル／監督信号”として実際に使われており、したがって最終的なランキングに間接的に影響を与える仕組みなのです。

FastSearchなどのAI mode や AI Overview などの関係でFastSearchという物も絡んできます。詳細は以下のブログをご覧下さい。

【SEO面の要点】Google独禁法訴訟・連邦地裁判決文(1436)[NavboostやGLUEなど内部名・役割・ユーザー行動の評価など] 

評価者による「このページは最高品質だ」という判断は、GoogleのAIモデルにとっての「正解データ」となります。

この仕組みは「教師あり学習」と呼ばれ、評価者の判断を学習させることで、AIモデルが「良いサイトとは何か」を理解し、その精度を高めていきます。

この学習済みモデルが、最終的に検索結果を生成するアルゴリズムに組み込まれていくのです。

つまり、評価者の判断基準であるガイドラインの内容は、Googleが目指す検索結果の方向性そのものを示していると言えます。

そのため、私たちはこのガイドラインを理解し、それに沿ったサイト作りを心掛けることが重要になります。

では、Web担当者として、このガイドラインをどのように業務に活かせばよいのでしょうか。

結論から言えば、今まで通りのことを、裏側の仕組みをおさえつつ行うということです。

いわゆる従来のSEOもそうですし、生成AIなどの仕組みを押さえた上で情報を効率的に伝達するという意味での、GEO/LLMOについてもおさえておく必要があると思います。

※GEO/LLMOについては、

の2つがあると感じていますが、主語が大きいという意味で”どっちもどっち”だと思います。必要な事を必要なだけやればいい、くらいでいきましょう。

このガイドラインは、元々Googleの内部資料でした。約10年前に情報が漏洩したことをきっかけに、Googleが公式に公開するようになったという経緯があります。

こうした背景や、評価がアルゴリズムに与える仕組み（教師あり学習など）を少しでも知っておくと、外部の業者から「これをすれば順位が上がる」といった短絡的な提案を受けた際に、その妥当性を自分で判断する助けになります。

今回の品質評価者向けガイドラインの変更は軽微なものでしたが、これを機に、Googleがどのようなサイトを評価しようとしているのか、その本質に立ち返ることが大切です。

小手先のテクニックに走るのではなく、ガイドラインに示されているような、ユーザーにとって価値のある、信頼できる情報を提供していくことが、結果的にGoogleからの評価を高めることに繋がります。

ぜひ、自社のサイト改善の指針として、このガイドラインの考え方を参考にしてみてください。

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投稿 第570回：【実際】Google検索品質評価ガイドラインはAI検索のどこに影響する？RankEmbed・学習モデルなど は 中小企業専門WEBマーケティング支援会社・ラウンドナップWebコンサルティング(Roundup Inc.) に最初に表示されました。

多くの経営者やWeb担当者の方が「AI」という言葉を耳にする機会が増えたかと思います。しかし、実際に自社でどう活用すればよいのか、具体的なイメージが湧かないという方も少なくないでしょう。今回は、中小企業がAIを使いこなすための、今最も投資対効果が高いと考えられるアプローチについてお話しします。

AI活用の失敗例としてよくあるのが、最初から新規事業のアイデア出しや、自社の新たな強みを作ることをAIに求めてしまうケースです。AIは既存の膨大なデータを学習し、最も平均的で多くの人に受け入れられる答えを出すように訓練されています。そのため、前例のない独創的なアイデアを生み出すことは本来苦手なのです。

AIに頼って戦略を立てると、どの企業も似たような結論に行き着き、結果として差別化が難しくなる「コモディティ化」を招く可能性があります。AIは1を3にしたり、3を30にしたりすることは得意ですが、0から1を生み出すのは難しい、と考えるのが現実的です。

どのような企業にも、得意な部分（デコ）と、あまりうまくできていない苦手な部分（ボコ）があるはずです。例えば、顧客サポートは得意だけれど営業は苦手、といった具合です。AI導入の第一歩としてお勧めしたいのは、この「ボコ」の部分、つまり自社の弱みや非効率な部分を埋めるためにAIを活用することです。

AIは、世の中の多くの企業が過去に取り組んできた課題に関するデータを豊富に持っています。そのため、以下のような「苦手」を解決するのに非常に役立ちます。

これらの業務をAIで効率化・自動化することで、まずは社内の非効率をなくし、業務全体のレベルを平均まで引き上げることができます。

AIを使って苦手な業務（ボコ）を効率化すると、時間や費用といったリソースが生まれます。ここで重要なのは、そのリソースを自社の得意な部分（デコ）をさらに伸ばすために再投資することです。

例えば、AIにルーチンワークを任せることで、職人はより創造的な製品開発に時間を使えるようになります。熟練の技術者は、これまで教育にかけていた時間を、より高度な技術開発に充てられるようになります。このように、人間は人間にしかできない、より付加価値の高い仕事に集中するべきです。

AIは、何でも解決してくれる魔法の杖ではありません。しかし、使い方次第で企業の強力なパートナーになります。まずは、自社の「できていないこと」「苦手なこと」を改善するツールとしてAIを導入してみてください。それによって生まれた時間やお金を、自社の「強み」をさらに磨くために使う。このサイクルを作ることが、中小企業におけるAI活用の成功の鍵です。

AIは掛け算のようなツールです。使う側に目的や知識という土台がなければ、何を掛けてもゼロのままです。まずは業務改善から始め、AIの特性を理解しながら徐々に活用の幅を広げていく。そうすることで、AIは皆さんの会社の成長を力強く後押ししてくれるはずです。

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投稿 第569回：中小企業のWeb+AI活用は、苦手業務(凹)を減らして強さ(凸)を伸ばす時間に充てるところから始めよう は 中小企業専門WEBマーケティング支援会社・ラウンドナップWebコンサルティング(Roundup Inc.) に最初に表示されました。

AIに仕事を奪われるという現場の不安を解消するカギは、作業ではなく「提供している価値」を明確に伝えることです。会社としての透明性、現場とのコミュニケーション設計など、経営者とWeb担当者が知っておくべきポイントをまとめました。

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投稿 第568回：「己の仕事イコール何と考えるか？」がAI導入への姿勢を変える？ は 中小企業専門WEBマーケティング支援会社・ラウンドナップWebコンサルティング(Roundup Inc.) に最初に表示されました。

「WebやDXを進めたいが、担当者がいない」。これは多くの中小企業経営者が抱える悩みではないでしょうか。人材の採用・育成には多大なコストと時間がかかります。中小企業白書のデータを基に、社外の専門家をうまく活用する「外部パートナー戦略」に焦点を当てます。コスト効率、柔軟性、そして成果につながるパートナーの見つけ方までお話しします。

2025年版「中小企業白書」全文 | 中小企業庁

多くの中小企業にとって、Webやデジタルの活用は事業成長に不可欠です。しかし、その推進役となる「人材」の確保に悩んでいる経営者や担当者の方は少なくないでしょう。今回は、中小企業白書・小規模企業白書のデータを元に、これからの時代における人材戦略、特に「内製（人材育成）」と「外部パートナーの活用」について考えていきます。

現場で多くの企業からご相談いただく「人材がいない」「どう育てればいいか分からない」といった悩みは、白書のデータからも多くの企業が共通して抱える課題であることがわかります。この記事では、その現状を踏まえ、中小企業が取るべき現実的な選択肢について掘り下げていきます。

中小企業白書のアンケート調査によると、5年前と比較して全体の半数以上の企業が「人材育成を強化している」と回答しています。これは前向きな傾向ですが、見方を変えれば、まだ半数近くの企業は強化に至っていないとも言えます。

特に、従業員数が少ない企業ほど、人材育成を行えていないというデータも出ています。小規模な事業であるほど、育成に割くリソースやノウハウがない、あるいは育成対象となる人材の採用自体が難しいという、構造的な課題が浮かび上がります。

白書では「人材育成に取り組んでいる会社の方が、売上高や付加価値率の変化率が高い」というデータも示されています。具体的には、人材育成を強化した企業の売上高変化率（中央値）が約10.7%増であるのに対し、行わなかった企業では2.3%増に留まっています。

このデータだけを見ると「やはり人材育成こそが正解だ」と感じるかもしれません。しかし、これは「そもそも成長する余力のある企業が、人材採用や育成にも投資できている」という側面が強い可能性があります。人材育成は時間もコストもかかり、必ず成功するとは限りません。現状でリソースに余裕がない企業が、無理に内製化の道に進むのは得策ではないかもしれません。

人材育成の難しさに対するもう一つの選択肢が、副業やフリーランスといった社外人材の活用です。しかし、白書のデータによれば、外部人材を活用している企業は全体の約2割に留まっており、まだ一般的な選択肢にはなっていないのが現状です。

一方で、副業をしたい、あるいは既に行っている人の数は、この10年で大きく増加しています。つまり、「専門知識を活かして働きたい」という人と、「専門知識を求めている」企業との間に、まだうまくマッチングが起きていない状況があると考えられます。

この「人材」の問題は、特にDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進において顕著です。白書では、DX推進の主要なボトルネックとして、以下の2点が突出して挙げられています。

社内で人材を確保しようとすると採用が難しく、外部の専門会社に見積もりを取ると数百万円規模の費用がかかる。このジレンマが、多くの中小企業のDX推進を阻んでいる大きな要因です。

大手ITベンダーや制作会社は、プロジェクト単位で多くの人員を動かすため、どうしても費用が高額になりがちです。体力のある中堅企業以上であれば、そうした会社と組むメリットは大きいでしょう。

しかし、多くの中小企業にとっては、もっと小回りが利き、現場の事情を理解してくれるパートナーと組むことが現実的です。フリーランスや、私たちのような小規模な支援会社がその選択肢となります。パートナーを選ぶ際には、以下のような点を確認するとよいでしょう。

単なる「先生」ではなく、現場で共に汗を流してくれるパートナーを見つけることが重要です。

外部パートナーの活用は、コスト面でも大きなメリットがあります。従業員を一人雇用すれば、給与だけでなく社会保険料などの間接的な費用も発生します。その負担は決して小さくありません。

一方、外部への業務委託であれば、そうした費用はかからず、必要なスキルを必要な分だけ活用できます。これは、今後の事業環境を考えると、非常に効率的で合理的なお金の使い方と言えるでしょう。また、万が一ミスマッチがあった場合でも、契約を見直しやすいという柔軟性も魅力です。

今回の中小企業白書のデータから見えてきたのは、人材不足、特にデジタル分野における課題の深刻さです。この状況において、中小企業が取るべき現実的な戦略は、「信頼できる外部パートナーを見つけ、二人三脚で事業を進めていく」ことではないでしょうか。

無理に内製化に固執するのではなく、外部の専門知識をうまく活用し、自社はコア業務や人でなければできない仕事に集中する。そのような体制を築くことが、これからの時代を乗り越えていくための鍵になると考えています。

詳細はPodcastをお聞き下さい。

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投稿 第567回：2025年中小企業白書から読む「Web人材は育成か外注化か」コストと成果で考える最適解 は 中小企業専門WEBマーケティング支援会社・ラウンドナップWebコンサルティング(Roundup Inc.) に最初に表示されました。

中小企業のWeb活用でつまずきがちな“経営と現場のギャップ”を前提に、行動に結びつくKPI、チェンジエージェント、小さな実験の回し方を具体的に示します。

AIやDX、あるいはデジタル系の取り組みが、なかなか会社に根付かない。こうしたお悩みを持つ経営者や担当者の方は少なくないのではないでしょうか。この問題は日本特有のものなのか、それとも世界的な課題なのか。企業の変革を阻む要因を探る中で、示唆に富むレポートを見つけました。

今回は、フランスのグローバルなコンサルティング企業キャップジェミニ社が発表した調査レポート「The Digital Culture Challenge」を元に、企業のデジタル変革について考えていきます。このレポートの結論を先にお伝えすると、「多くの組織は、デジタル技術を導入しても、文化や行動、意識を変えない限り、変革は定着しない」というものです。

このレポートは約1500社を対象にした調査に基づいており、デジタル変革がうまくいかない最大の障壁は「企業文化（カルチャー）」であると指摘しています。そして、そこには経営層と従業員の間に大きな認識のギャップが存在するといいます。

例えば、経営層は「うちはかなりデジタル化に対応できている」と考えていても、現場の従業員は「全然使いやすい状況になっていないし、仕組みもない」と感じているケースが多く見られます。このギャップがある限り、部門を横断したデータ連携や共同作業は進みません。

大切なのは、優れた技術やツールを導入すれば何とかなる、という考え方から脱却することです。会社としての文化や行動規範を整え、「こういうツールは自由に使って良い」「我が社はAIをこのように活用していく」といった明確な方針と仕組みを示すことが、変革の第一歩となります。

では、具体的にどのような文化を育てていけばよいのでしょうか。レポートでは、デジタル文化を醸成するための7つの重要な要素が挙げられています。

まず、すべての中心に「お客様」を置く考え方です。自分たちがどうしたいかではなく、「お客様にとってどうあれば嬉しいか」という視点から、自社がどう変わるべきかを考えることが全ての出発点となります。

新しい挑戦を後押しする空気があるかどうかは、極めて重要です。特にAIのような大きな変化の波が来ている今、1、2年の遅れが致命的なビハインドになりかねません。会社として「まずは試してみよう」というマインドセットを持つことが求められます。

これは、単に数字を分析することだけを指すのではありません。職人やベテラン営業担当者などが持つ「経験」や「勘」といった、俗人的な知識や無意識のノウハウを、きちんと「言語化」し、組織の共有財産にしていくプロセスが重要です。なぜその判断をしたのか、なぜその手順なのかを解き明かし、データとして誰もが活用できる形にしていくことが求められます。

年齢や経験に関わらず、誰もがフラットに意見を言える環境は、デジタル文化の土台となります。何か意見を言った際に否定から入るのではなく、まずは「そういう考え方があるのか」と受け止める姿勢が大切です。特に、「発言した人が担当させられる」という文化は、自由な発想を阻害する大きな要因です。

営業、製造、カスタマーサポートなど、顧客との接点を持つ各部門は、それぞれ異なる貴重な情報を持っています。しかし、部門ごとのKPI（目標）が壁となり、協力することがかえって自部門の評価を下げてしまう、といったケースも少なくありません。会社全体として、部門間の協力を促す目標設定や評価制度を設計することが不可欠です。

何か業務を行う際に、「まずデジタルツールで効率化できないか」と考える習慣です。2回以上繰り返す作業は、最初に仕組み化する手間を惜しまないことが、長期的に大きな生産性の向上に繋がります。目の前の作業を手でこなす方が早いと感じても、一度立ち止まって仕組み化を検討する文化が大切です。

状況の変化に応じて、柔軟かつ迅速に行動できる組織であることも重要な要素です。

いわゆる「フロントランナー」と呼ばれる成功企業は、これらの7つの要素を文化として根付かせるために、具体的な施策を行っています。その例をいくつかご紹介します。

特に評価制度の変更は、従業員の行動を変える上で分かりやすく、効果的な手段の一つかもしれません。

今回の内容をまとめると、デジタル変革とは単に新しい技術を導入することではなく、「会社の中の文化、行動、意識をどう変えるか」が本質であるということです。「あのツールがあればうちも変われるのに」と考えているうちは、本当の変革は訪れません。

これは、どの企業にとっても簡単なことではありません。しかし、見方を変えれば、従業員数が少なく意思決定の速い中小企業こそ、こうした文化変革に取り組みやすい環境にあるとも言えます。人材確保が難しい今だからこそ、従業員満足度を高め、生産性を上げるための組織づくりに取り組むチャンスです。

最初から完璧を目指す必要はありません。まずは自社の現状を把握するためのアンケートを取ってみる、評価項目に少しだけプロセスの観点を加えてみるなど、できることから一歩ずつ着実に進めていくことが重要です。地道な土壌づくりこそが、将来の競争力を支える最も重要な資産となるのではないでしょうか。

詳細はPodcastをお聞き下さい。

こちらのフォームへどうぞ。 https://forms.gle/Lvy4nVauyJ2SRhJM7

株式会社ラウンドナップ（ラウンドナップWebコンサルティング）

代表取締役・コンサルタント　中山陽平

Webサイト：https://roundup-inc.co.jp/

投稿 第566回：AI・デジタル活用を 浸透させる7つのポイントとは？『The Digital Culture Challenge』レポート紹介 は 中小企業専門WEBマーケティング支援会社・ラウンドナップWebコンサルティング(Roundup Inc.) に最初に表示されました。

話題のAI検索対策、焦っていませんか。AI Overviewでの露出も、実はサイトの総合評価が重要です。中小企業が今優先すべき、費用対効果の高いSEOの本質をお伝えします。

AI検索が本格化する中で、ウェブサイトの活用について、多くの経営者やウェブ担当者の方が新たな課題に直面しているのではないでしょうか。今回は、AI検索時代を見据えたウェブ戦略、特にSEOについて、今本当に取り組むべきことは何かをお話しします。

最近、「AI対策」という言葉をよく耳にするかもしれません。具体的には、以下のような施策が挙げられます。

これらの施策は、ユーザーにとって分かりやすさを提供する上で、確かに効果的な側面もあります。ページの最初に何が得られるか書いてあれば、読む側としては助かります。

しかし、ここで一つ注意したい点があります。それは、これまでウェブサイトのコンテンツやユーザー体験の向上にあまり取り組んでこなかった場合、「AI対策」さえ行えば一気に状況を逆転できる、と考えてしまうケースです。これは、残念ながら効果的とは言えません。

なぜ、小手先の「AI対策」だけでは不十分なのでしょうか。それは、GoogleのAI検索（AI Overviewなど）での露出が、ウェブサイトの根本的な評価と深く結びついているからです。

最近のGoogleコアアルゴリズムアップデートの動向を見ると、一つの傾向が浮かび上がってきます。それは、アップデートによって検索順位が下がってしまったサイトは、AI Overviewでの露出も同様に減少している、という点です。

これは、AI Overviewが何か特別な基準でコンテンツを選んでいるのではなく、あくまでGoogleの検索エンジン全体の評価に基づいていることを示唆しています。AI Overviewは、Googleがコンテンツを見せるための「表現形態の一つ」に過ぎないのです。

つまり、AIに引用されたり、AI Overviewに表示されたりするためには、まずGoogleから「品質の高い、価値あるサイトだ」と評価されていることが大前提となります。サイト全体の評価、いわば「サイトの基礎体力」がなければ、いくらAI向けの対策を施しても、結果には結びつきにくいのです。

ですから、AIという言葉に惑わされることなく、まずは自社のサイトがユーザーにとって本当に役立つ情報を提供できているか、使いやすい構造になっているか、といった基本的な部分を見直すことが重要になります。

AIと言えば、ChatGPTの存在も無視できません。このChatGPTの進化もまた、基本的なサイト評価の重要性を示しています。

最新のChatGPT-5は、これまでのモデルとは異なり、膨大な知識を自身の中に蓄えるのではなく、外部のツール（検索など）を使って理論を組み立てる能力を強化しています。実際、利用していると頻繁に外部へ情報を探しに行くようになりました。

では、どこに情報を探しに行くのか。断言はできませんが、現状ではGoogleの検索エンジンである可能性が非常に高いと考えられます。これはつまり、Google上で評価されている情報が、ChatGPTによって引用される可能性も高まるということです。

ここまでお話ししてきたことを踏まえると、AI検索の時代において中小企業が取り組むべき、最もコストパフォーマンスの高い施策が見えてきます。

現在、ウェブサイトからのアクセスがあまり集まっていないと感じているのであれば、まず取り組むべきは、AIを過度に意識しない、従来通りの基本的なウェブサイト改善です。

こうした地道な取り組みでサイト全体の評価を高めることが、結果としてGoogleのAI検索やChatGPTでの露出にも繋がっていきます。遠回りに見えて、これが最も確実な道筋です。

「言うは易し」で、質の高いコンテンツを継続的に作るのは簡単ではありません。ウェブ担当者の方が一番感じていることだと思います。この問題の根っこは、技術的なことよりも、むしろ社内の協力体制といった組織論にあるケースが少なくありません。

お客様と接点のある現場から有益な情報を吸い上げ、それをコンテンツとして発信する。この流れがスムーズに機能しているかどうかが、ウェブ活用の成否を分けます。時には、部署間の連携を促し、情報発信の重要性を社内全体で共有するような、泥臭い調整も必要になります。

AIという新しい言葉が登場すると、つい特別な対策に目が行きがちです。しかし、現状では、まず自社のウェブサイトの基礎を固めることが何よりも重要です。ユーザーと真摯に向き合い、価値ある情報を提供し続けること。その本質は、AIの時代になっても変わりません。

新しい手法に飛びつく前に、まずは自社のウェブサイトの現状を見つめ直し、基本的な改善から着実に進めていくことをお勧めします。

詳細はPodcastをお聞き下さい。

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株式会社ラウンドナップ（ラウンドナップWebコンサルティング）

代表取締役・コンサルタント　中山陽平

Webサイト：https://roundup-inc.co.jp/

投稿 第565回：AI-SEOだけ行っていませんか？AI検索対策で重要なのは今まで通りの土台強化 は 中小企業専門WEBマーケティング支援会社・ラウンドナップWebコンサルティング(Roundup Inc.) に最初に表示されました。